【2025年2月最新】福利厚生で人気のオフィスコンビニおすすめ3選!選び方や注意点も解説!

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オフィスコンビニおすすめを徹底比較

従業員の満足度や企業イメージの向上は、自社に優秀な人材を確保するための重要な課題になっています。そこで注目されているのが、社内に無人の売店を設置できるオフィスコンビニです。しかし「どのようなポイントでオフィスコンビニを比較すれば良いか分からない」という人も多いでしょう。

当記事ではおすすめのオフィスコンビニを紹介します。オフィスコンビニの特徴や導入メリット、比較ポイントなども解説しているので、当記事を読めば自社に合ったオフィスコンビニを選べるようになります。オフィスコンビニの導入を検討している方はぜひご覧ください。

目次

オフィスコンビニとは?

オフィスコンビニとは?

オフィスコンビニとは、社内の一角にコンビニのように飲食物を購入できるスペースを設置できるサービスです。従業員は設置された飲食物を自由に購入できます。コンビニと銘打っているものの、サービスから提供されるものは幅広く、軽食やスナックだけでなく、野菜や果物、総菜の他、日用品なども設置することが可能です。

オフィスコンビニを導入することで、従業員は外出することなく必要なものを購入できるようになります。結果的に時間の節約が可能になるため、生産性向上につなげることが可能です。また、近所にコンビニのない職場の場合は、シンプルに職場の利便性が向上するため、職場環境に対する従業員満足度を向上させられます。

オフィスコンビニが注目されている背景

オフィスコンビニが注目される背景には、近年の働き方の変化があります。終身雇用が崩壊し、少子高齢化も進む現在の日本では、人材の定着率増加と人材採用の強化が企業の大きな課題です。

従業員の離職を防ぐためには従業員満足度の向上が重要になります。また、優秀な人材を採用するためには、企業イメージの向上が効果的です。そのため、従業員満足度と企業イメージの向上が同時に期待できる福利厚生の強化を進める企業が増えています。

オフィスコンビニは多くの従業員にとってニーズがある食や日用品に関する福利厚生であるため、業種や職種を問わず導入しやすいです。また、利便性の向上によって業務効率の向上も期待できるため、企業にとってもメリットがあります。

以上のように、従業員満足度と企業イメージの向上を図りつつ、生産性の向上も期待できる福利厚生であるという点が、オフィスコンビニが注目される要因です。

オフィスコンビニの特徴

オフィスコンビニの特徴

オフィスコンビニには以下のような特徴があります。

オフィスコンビニを導入することで、目立った手間もなく時間を問わず社内にコンビニのような環境を構築できます。それぞれの特徴について詳しく見ていきましょう。

時間を問わず利用可能

オフィスコンビニは従来のコンビニと同じように、24時間利用できます。厳密には、オフィスが開いている限りは自由に利用することが可能です。無人で閉店作業なども必要ないため、導入することで従業員の雑務が増えることもありません。

残業している従業員が気軽に利用できる他、特に効力を発揮するのは三交代制で24時間事業所を稼働させている企業です。24時間稼働している職場では、オフィスコンビニが利用される機会が増えるため、導入による従業員満足度向上の効果が高くなります。

特に朝勤や夜勤は周りの店舗が閉まっていることも多いため、不便を強いられることが少なくありません。オフィスコンビニを導入すれば、通常店が開いていないような時間でも食事や日用品を購入できるようになるので、従業員の不満が生じるリスクを低減できます。

現金やキャッシュレス決済など多様な支払いに対応

オフィスコンビニによってはキャッシュレス決済にも対応しています。従来のオフィスコンビニでは、無人販売所のようにスペース内に設置されたボックスに料金を入れる仕組みになっていることが多いです。そのため、釣り銭が発生しないように従業員が小銭を用意する必要がありました。

しかし、近年のオフィスコンビニではキャッシュレス決済に対応しているものも増えています。キャッシュレス決済が可能なオフィスコンビニには、クレジットカードや交通系ICをはじめ、QRコード決済に対応しているものもあるため、現金やカードを持たない従業員のニーズにこたえることも可能です。

商品のラインナップをカスタマイズできる

オフィスコンビニによっては、取り扱っている商品の中から自社に合ったラインナップを提案してくれるサービスもあります。画一的なラインナップが定常的に提供される形式のオフィスコンビニの場合、徐々に商品ごとの需要に偏りが出てくることも少なくありません。

結果的に売れない商品が提供され続け、費用対効果が低くなるおそれがあります。入荷する商品を選べるオフィスコンビニであれば、需要の高い商品のみを購入できるので、効率的に従業員満足度を高めることが可能です。

定期的に各商品の売上を調査し、従業員からの需要が高いラインナップを提案してくれるサービスを導入すれば、自社で調査を行う手間も省けます。

商品の補充やメンテナンスの手間がかからない

自社でオフィスコンビニのようなスペースを用意する場合、定期的に商品の補充が必要になる上、自動販売機や冷蔵庫といった設備のメンテナンスもしなければいけません。そのため、担当者の業務負担が増え、メインの業務に割けるリソースが減ってしまいます。

一方、オフィスコンビニの場合は定期的に提供会社の従業員が定期的に商品の補充や設備のメンテナンスを実施してくれるため、自社のリソースを割く必要がありません。賞味期限の管理なども自社で行う必要がなく、常に商品が循環するので、非常時の備蓄としても活用できます。

オフィスコンビニのメリット

オフィスコンビニのメリット

オフィスコンビニを導入するメリットは以下の通りです。

基本的には福利厚生による従業員満足度の向上と、企業のイメージアップによる人材採用の強化が主なメリットとなります。それぞれ詳しく見ていきましょう。

福利厚生の充実

オフィスコンビニは福利厚生の1つです。企業が商品の購入費の一部を負担することによって、従業員は社外のコンビニを利用するよりも低価格で商品を購入できます。結果的に従業員満足度の向上につながる他、企業が負担した費用を経費として計上できるため、節税対策としても活用することが可能です。

従業員満足度の向上は人材の定着率アップにつながります。転職が当たり前になった現在において、優秀な人材の流出を防ぐことは、業務効率化とともに企業の生産性を上げるために重要です。オフィスコンビニを導入して働きやすい職場環境を整えれば、人材が定着しやすくなり、企業の生産性向上につながります。

企業のイメージアップにもつながる

オフィスコンビニの導入は企業のイメージアップにもつながります。現在は少子高齢化の影響もあり、人材市場が「売り手市場」になっているため、優秀な人材を採用するためには自社の魅力を伝える材料を増やすことが重要です。

求職者にとって魅力的に映る企業になるためには就労条件や給与の見直しだけでなく、福利厚生の充実が有効な手段となります。しかし、むやみに福利厚生を強化したとしても、内容が求職者のニーズに合っていなければ、優秀な人材の確保につながりません。

オフィスコンビニは福利厚生の中でも職場環境に直接影響を与える上、食事や日用品など生活に必要なものを安く買えるようになるため、幅広い従業員のニーズを満たせます。結果的に人材市場にも好印象に捉えられる可能性が高く、優秀な人材が自社を選ぶ要員になりやすいです。

利便性の向上

事業所の利便性向上につながるのも、オフィスコンビニを導入するメリットです。地方の事業所などは周りに店舗が存在しないことも多く、勤務中に食事や日用品を買い物するのが困難なことも少なくありません。

特に工場やホテル、病院などで24時間稼働している事業所の場合は、近所に店舗があっても朝勤や夜勤の従業員が利用できないことも多いです。

オフィスコンビニを導入すれば、社員が事業所の立地や時間を問わず必要なものを購入できるようになります。結果として事業所の利便性が向上し、従業員満足度の向上につなげることが可能です。

また、買い物に行く時間を短縮できることで、業務の効率化につながることもメリットといえるでしょう。

休憩時間の有効活用

オフィスコンビニによる利便性の向上は、従業員の休憩時間や出社前後の時間の有効活用にもつながります。食事や日用品を購入できる店舗と事業所の距離が離れていると、買い物だけで休憩時間の大半を消費してしまうことも少なくありません。結果、従業員が十分な休憩をとれず、負担につながるおそれがあります。

また、休憩時間の消費を防ぐために出社前後に必要なものを購入する場合も、従業員の可処分時間が削減されてしまうため、職場に不満が生じる原因になりやすいです。

オフィスコンビニを導入すれば、事業所内で必要なものが購入できるようになるため、休憩時間や出社前後の時間を有効活用できます。結果的に心身の負担が減るため、生産性の向上が期待できます。

オフィスコンビニの種類

オフィスコンビニの種類

一口にオフィスコンビニといっても、取り扱っている商品や想定している企業の規模感などはサービスによって異なります。基本的には以下のようなタイプに分類することが可能です。

それぞれ異なる強みと懸念点があるので、あらかじめ把握した上で導入するオフィスコンビニを選ぶことが重要になります。それぞれ詳しく見ていきましょう。

健康志向なタイプ

オフィスコンビニには従業員の健康に配慮したタイプも存在します。基本的に総菜や冷凍食品などの食事や飲料のみを取り扱っており、素材にこだわった栄養バランスの良い飲食物を提供していることが多いです。

導入することで栄養面に考慮した食事を促せるため、社員の食生活の改善に活用できます。特に社内全体で健康診断の結果が悪化傾向にある場合や、健康志向や女性社員が多い企業での人気が高いです。

また、深夜勤務で近隣店舗が閉まっている都合上、十分な食事をとることが難しい従業員がいるような職場であれば、導入することで職場環境を改善できます。

導入が手軽なタイプ

導入が手軽なタイプのオフィスコンビニではスナック菓子や飲料など、取り扱いしやすい商品のみが提供されることが多いです。冷蔵庫なども提供されないため、電源の用意が必要なく、省スペースで設置できます。社内にリラックスできるスペースを設置し、従業員同士のコミュニケーションを促したい場合などに有効です。

一方で、他のタイプと比較すると食事として適しているような商品の取り扱いがないため、朝勤や夜勤の従業員への食事提供や、休憩時間の有効活用を目的としている場合は、求める成果が出ない可能性があります。あくまで軽い休憩に利用できるようなスペースを作りたい時に有効なタイプといえるでしょう。

大規模オフィス向けのタイプ

大規模オフィス向けのタイプは、文字通り規模の大きな事業所に向けたオフィスコンビニです。軽食や飲料、スナック菓子にとどまらず、アイスや雑貨まで幅広い商品がラインナップされており、売り上げの傾向に合わせて入荷する商品を細かくカスタマイズすることもできます。

大企業の事業所は敷地が大きいことも多く、近隣にコンビニや飲食店があったとしても、休憩時間で通うのは難しいことも少なくありません。また、都内の企業でも、セキュリティの問題などで職場から外出するのに時間がかかる場合が多いです。

大規模オフィス向けのオフィスコンビニを導入すれば、社内で一般的なコンビニに匹敵するラインナップを実現できるため、オフィスの利便性を大幅に向上できます。また、サービスによっては休憩だけでなく、商談や打ち合わせに利用できるカフェスペースの提供を受けることも可能です。

オフィスコンビニの選び方

オフィスコンビニの選び方

オフィスコンビニを選ぶ際には、以下の点に注目しましょう。

商品のラインナップや決済方法の利便性はもちろん、導入コストについても細かく確認することが重要です。それぞれ詳しく解説します。

商品のラインナップは充実しているか

まずは商品のラインナップを確認しましょう。購入できる商品が豊富なオフィスコンビニを導入すれば、従業員のニーズに合わせやすくなるため、より従業員の満足度を向上させられます。

特に近くに食事できる店舗がない場合や、三交代制で朝勤や夜勤の従業員がいる場合は、食事のラインナップが充実していないと不満につながる要因になりかねません。

一方で、従業員のニーズが正確に把握できているのであれば、商品数が少なくてもニーズに合った商品を提供できるサービスを導入した方が、費用対効果を高められる可能性があります。

オフィスコンビニを選ぶ際はあらかじめ従業員のニーズを調査し、可能な限り需要を満たせるようなラインナップを提供しているサービスを選ぶのがおすすめです。

様々な決済方法に対応しているか

オフィスコンビニを比較する際は、商品のラインナップだけでなく、決済方法のバリエーションにも注目しましょう。基本的にオフィスコンビニでは現金が利用できますが、設置された箱に現金を投入する形になる都合上釣り銭の用意が必要で、利便性に懸念があります。また、金額の計算ミスや盗難のリスクなどもあるため、管理が難しいです。

現金以外の決済方法が利用できれば、従業員が釣り銭を準備する必要がないため、よりオフィスコンビニを使いやすくなります。また、現金の利用率が減ることで、管理にかかるコストを抑えることが可能です。

決済方法のバリエーションが多ければ従業員のニーズにも合わせやすいので、オフィスコンビニを選ぶ際には、対応している決済方法をよく確認しましょう。

導入コストは適切か

導入コストは適切かどうかも、オフィスコンビニを選ぶ際の重要なポイントです。一般的に、オフィスコンビニを利用する際には、導入費用と月額費用がかかります。

基本的に、手軽に導入できるタイプのサービスは割安で導入・運用できることが多いです。一方で、総菜類などを扱うサービスの場合は料金が割高なことが多いので注意しましょう。また、導入費用が安いサービスでも、月額費用が割高だった場合、長期的に見るとコストが高額になるおそれがあります。

さらに、オフィスコンビニでは別途商品の購入代金がかかることも考慮しなければいけません。提供される商品の種類が多いと購入代金も高額になるので、導入費用と月額費用も踏まえ、トータルで導入コストを比較するようにしましょう。

オフィスコンビニを導入する際の注意点

オフィスコンビニを導入する際の注意点

オフィスコンビニを導入する際には、以下の点に注意が必要です。

特に従業員のニーズを満たしていないサービスを導入してしまうと、オフィスコンビニの導入メリットが薄れてしまうので注意しましょう。それぞれ詳しく解説します。

従業員のニーズを満たしているか

オフィスコンビニを導入する際には、従業員のニーズを満たせているかを確認しましょう。オフィスコンビニを導入することで、従業員は事業所内で様々な商品を購入できるようになります。

しかし、販売している商品が従業員のニーズに合っていないと、従業員の満足度を向上させることができません。むしろ会社側が従業員のことを理解できていないと判断され、従業員に不満が生じるおそれがあります

オフィスコンビニを導入する際は、あらかじめ従業員にアンケートを実施するなどして、従業員の求めている商品を把握しておきましょう。

設置スペースは確保できるか

オフィスコンビニの導入では、設置スペースの確保にも注意が必要です。基本的に、オフィスコンビニを導入するためには専用のスペースを確保する必要があります。

商品数が少ないサービスであれば比較的容易にスペースの確保が可能ですが、商品数が多いサービスや、カフェスペースの設置が可能なサービスの場合は、十分な広さのスペースを用意しなければいけません。

加えて、オフィスコンビニの設置場所は安全基準を満たす必要があるため、非常口の近くや避難時の導線を妨げるような場所には設置することが不可能です。

サービスの導入を決めてからスペースの問題で設置できないとなれば、再度検討が必要になり手間がかかるので、あらかじめオフィスコンビニの設置場所を見積もっておきましょう。

セキュリティ対策はできているか

オフィスコンビニの導入はセキュリティ面での懸念材料になる点にも注意が必要です。オフィスコンビニを設置すると、購入代金が入っている箱や商品自体の盗難リスクを抱えることになります。

また、商品補充のために定期的に外部の人間が社内に出入りすることになるため、機密情報やオフィスの備品、従業員の私物などが盗難される危険性も考慮しなければいけません。

オフィスコンビニを導入する際は、購入代金や商品の管理体制を構築し、外部の人間が出入りできる区画を制限するなど、セキュリティ対策に力を入れることを忘れないようにしましょう。

おすすめのオフィスコンビニ3選

おすすめのオフィスコンビニを比較

オフィスコンビニの導入メリットや選び方について分かったところで、おすすめのオフィスコンビニを3つ紹介します。それぞれの特徴は以下の通りです。

おすすめのオフィスコンビニ特徴
SHINKO STOREオーダーメイドで企業にあったサービスを提供
セブン自販機セブン-イレブンの商品を提供可能
オフィスでごはん無添加の健康志向な総菜を提供

それぞれ異なる強みを持つので、自社に合ったものを選択しましょう。

SHINKO STORE

SHINKO STORE
引用元:https://www.shinko-jp.com/business/shinko-store/
料金プラン要問い合わせ
主なサービス企業規模に合わせた無人売店
ベーカリーの設置
カフェスペースの設置
ジムスペースの設置
キャッシュレス決済
監視システムの提供など
導入実績京セラ株式会社
三井不動産株式会社
東急不動産株式会社など
電話番号
会社所在地〒661-0976
兵庫県尼崎市潮江1-2-6
JRE尼崎フロントビル2階

SHINKO STOREは、クライアントごとにオーダーメイドの社内売店を提供しているオフィスコンビニです。企業規模に合わせたサービスを提案してくれるため、幅広い顧客が導入を検討できます。

従業員数500人以内の企業については、省スペースで総菜や冷凍食品も販売できるミニコンビニを提案しており、同等のサービスと比較してもラインナップが充実しているのが特徴です。

一方で、従業員数500人の企業に対しては一般のコンビニと同規模の無人売店を提供しており、多種多様な商品を販売できます。売店内にミニベーカリーを設置できるサービスやカフェスペースの設置にも対応している他、キッチンカーの派遣やジムスペースの設置も行っているなど、従業員のニーズに細かく対応できるサービスです。

セブン自販機

セブン自販機
引用元:https://www.sej.co.jp/sej_case/jihanki/
料金プラン要問い合わせ
商品ラインナップ軽食・飲料:約65商品
導入実績要問い合わせ
電話番号03-6238-3711
会社所在地〒102-8455
東京都千代田区二番町8番地8

セブン自販機は株式会社セブン-イレブン・ジャパンが提供しているオフィスコンビニです。提供会社からも分かるように、セブン-イレブンの商品が提供されるのが特徴で、普段コンビニを利用する感覚で利用できます。

自販機型のため設置スペースが小規模で済むのが特徴で、広い設置スペースが確保できなくでも導入することが可能です。取り扱い商品も65種類と豊富で、従業員のニーズも満たしやすくなっています。

ただし、1日の就業者数または施設利用者数が300人以上で、近くにセブン-イレブンがある地域の事業所でないと設置できないので注意が必要です。

オフィスでごはん

オフィスでごはん
引用元:https://www.officedeyasai.jp/plan/gohan/
料金プラン要問い合わせ
商品ラインナップ冷凍食品の総菜30種類
導入実績北関東ピアノ運送株式会社
株式会社JR東日本サービスクリエーション
株式会社鳥取マツダなど
電話番号03-6419-7144
会社所在地〒141-0031
東京都品川区西五反田2丁目28番5号
第2オークラビル5階

オフィスでごはんは、総菜の提供に特化したオフィスコンビニです。無添加で健康志向の総菜30種類を冷凍食品としてオフィスで販売することが可能で、提供される設備も販売機の付いた冷凍庫と電子レンジのみなので、小規模な事業所でも負担なく設置できます。

提供される総菜は毎月25品ずつ入れ替わるので、従業員が飽きることもありません。洋食や和食を中心に、周辺に店舗がないと食べることが難しい料理もラインナップされているため、満足度の高い食事を実現できます。

商品は無添加ながら2ヶ月間日持ちするため、補充の頻度も少なく済むのもポイントです。特に周辺に飲食店がなく、従業員が充実したメニューの食事をとることが難しい事業所におすすめのサービスとなっています。

【まとめ】オフィスコンビニは商品や決済方法で選ぼう

オフィスコンビニのおすすめや導入メリット、選び方や注意点などを解説してきました。

オフィスコンビニを導入することで、従業員満足度や企業イメージの向上が期待できます。結果的に人材の定着率の向上や、人材採用の強化につなげることが可能です。また、近隣にコンビニなどがない事業所の場合は、事業所の利便性を向上させられるため、従業員の休憩時間の有効活用にもつながります。

一方で、オフィスコンビニを導入するためには一定のスペースが必要になるので注意しましょう。また、従業員のニーズを満たせるサービスを導入しないと、費用対効果が低くなる可能性があるので、導入を検討する際はあらかじめ従業員のニーズを調査しておくことが重要です。

当記事を参考に、ぜひ自社に合ったオフィスコンビニを探してみてください。

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