社食サービスおすすめ3選を比較！【2025年2月】選び方やタイプを解説

社食サービスは現在、多くの企業で導入されています。オフィスに毎日お弁当が届くタイプや、街のレストランがリーズナブルに利用できるタイプなど、その形態は様々です。また、管理栄養士監修の栄養バランスを考えたメニューや豊富なラインナップにより、従業員を満足させつつ健康を維持する福利厚生のためのサービスとして活用されています。

社食サービスには置き型、宅配型など様々なタイプがあり、どれを選ぶべきかお悩みの方もおられることでしょう。この記事では社食サービスを比較し、メリットとデメリット、そして選び方について詳しく解説します。

社食サービスおすすめ3選を比較

社食サービスのおすすめ3社を紹介します。各社の特徴は以下の通りです。

社食サービス	特徴
チケットレストラン	全国25万店舗で利用可能。30年以上提供され続けているサービス
オフィスでごはん	管理栄養士が監修した、健康的な旬のお惣菜メニューが食べられる
お弁当.TV	スマホから個人注文でき、給与天引用のデータ管理も可能

それぞれ詳しく解説していきます。

チケットレストラン

大手企業にも導入されている、30年以上続く社食サービスです。従業員の勤務地を問わず、公平に食の福利厚生を提供できます。

ICカード式のため導入が簡単で、契約から開始までは約1ヶ月。最短2週間で利用開始が可能です。

料金プラン	要お問い合わせ
タイプ	代行サービス型
メニューの事例	大手コンビニ・全国チェーン店・Uber Eatsなど
導入実績	日本生活協同組合連合会 エステー株式会社 オーデマ ピゲ ジャパン株式会社など
電話番号	0120-890-236
会社所在地	〒106-0032 東京都港区六本木１丁目４−５　アークヒルズサウスタワー7階

「食の福利厚生サービス」がテーマのチケットレストランは、日本全国で約150,000人に利用されている社食サービス。ICカードにチャージした食事代を使って、街のレストランで飲食が楽しめます。専用冷蔵庫などを設置するスペースは必要ありません。

対象店舗は24時間営業の大手コンビニ、全国展開するチェーン店、さらにはUber Eatsなど、実に全国25万店舗以上。出社・在宅など勤務地を問わずどんな従業員も利用することができます。

会社と従業員が半額ずつ食事代を負担するため、実質半額で出来立てのランチを楽しむことができ、満足度の高いサービスです。

オフィスでごはん

健康に気遣った食事をリーズナブルに。栄養価の高い多彩なラインナップのお惣菜がオフィスで味わえます。

お惣菜は2ヶ月間日持ちするため、廃棄のリスクも抑えることができる社食サービスです。

料金プラン	初期費用：77,000円 月額料金：38,500円（80個パック）
タイプ	設置型
メニューの事例	唐揚げ、小松菜と人参のお浸し、グラタンなど
導入実績	日本マクドナルド株式会社 阪急阪神不動産株式会社 医療法人社団せいおう会 鶯谷健診センターなど
電話番号	03-6419-7144
会社所在地	〒141-0031 東京都品川区西五反田2丁目28番5号 第2オークラビル5階

オフィスに健康にこだわった惣菜をオフィスに届けてくれるオフィスでごはん。管理栄養士監修の、栄養バランスを考えたお惣菜が毎月30種類クール便で届きます。うち25品は毎月入れ替わるため、季節ごとの旬のメニューを楽しむことができます。

健康に気遣った食事をオフィス内で安価に購入出来る点が魅力。食事を買いに行く手間が省けるため、コンビニや飲食店が近隣にない勤務地でも重宝されています。

冷凍なので外出先で解凍して食べることもでき、運送業ドライバーや営業職など外勤の従業員にとっても使いやすいサービスです。

お弁当.TV

手作り、薄味、野菜たっぷりのメニューを豊富に取りそろえたサービス。「スマートミール」の認証も取得しており、健康経営を検討している企業からも好評です。

お弁当はもちろん、サイドメニューも楽しむことができ、飽きの来ないラインナップです。

料金プラン	要お問い合わせ
タイプ	デリバリー型
メニューの事例	日替わり弁当、特上のり鮭重、自家製豚の生姜焼きなど
導入実績	ファッション関連会社 大手事務機器関連会社 国立研究開発法人など
電話番号	042-660-1256
会社所在地	〒192-0911 東京都八王子市打越町344-11

管理栄養士監修の「こだわり」と「心」のこもったお弁当を配達してくれるお弁当.TV。日替わり弁当、スマートミール、下町ホリちゃんの唐揚げ弁当など、メニューが豊富です。宅配以外にオフィスでの販売やホテル・レストランの賄いなどにも対応しており、幅広いニーズに応えています。

スマホやPCから簡単にネット注文できる点も強み。コンビニ・クレジット・LINE Payでの個人決済が可能で、個人注文がしやすいサービスです。利用状況はCSV・Excelなどのデータで管理でき、給与天引き処理の負担が軽減されます。

失敗しない社食サービスの7つの選び方

社食サービスを選ぶ際は、以下の7つのポイントに注目しましょう。

• 社員のニーズに合ったメニューが用意できるか
• ラインナップが豊富か
• 社員の働き方に合うランチが取りやすいか
• 予算の範囲内で導入できるか
• 必要なスペースや設備が確保できるか
• 契約期間と違約金の条件に問題がないか
• 導入までにかかる負担が少ないか

それぞれ詳しく解説します。

社員のニーズに合ったメニューが用意できるか

社員が希望するメニューを確認し、可能な限り多く反映させられるサービスを選ぶことがおすすめです。

「ボリュームのあるお弁当を食べたい」「健康に気遣った軽食を摂りたい」など、食の好みは様々。社員が食べたいものを事前に把握し、ニーズにあったラインナップの社食サービスを選択しましょう。

導入にアンケートを取るなどして、どのようなメニューが食べたいかを確認しておくことも有効です。

ラインナップが豊富か

もし社食サービスのメニューが同じようなものばかりだと、飽きられて利用されなくなるリスクがあります。多くの社員から利用し続けてもらうためには、メニューが幅広いだけでなく、メニューの数が多い社食サービスを選ぶのがポイントです。

豊富なラインナップから毎日のランチを選ぶことができれば、従業員満足度の向上にもつながるでしょう。

社員の働き方に合うランチが取りやすいか

内勤、外勤、在宅ワークなど、昨今の働く場所は多種多様です。そのため社食サービスを導入する際は、社員がいつ、どこでランチを取るのかを把握しておくことが大切です。

例えば営業職などの外勤の社員は、出先で食事することが多く、コンビニや飲食店で社食サービスを利用できれば便利でしょう。

内勤の社員であれば、勤務時間のほとんどをオフィスで過ごすため、わざわざ外に出なくてもオフィス内でランチを済ませることができるサービスがあると喜ばれるはずです。

また、休憩時間が決まっており全社員が一斉に昼食をとる場合は、出来立てのお弁当が配達されるサービスが適しています。

このように、社員ごとのランチのスタイルを大きく変えることなく導入できる社食サービスがおすすめです。社食サービスの提供形式は大きく4つのタイプに分類されるため、社食サービスの4つのタイプも確認しておきましょう。

予算の範囲内で導入できるか

社食サービスは導入にあたり一定の費用が発生します。事前に予算を決めておき、予算内に収まるサービスを選びましょう。

導入時にかかる初期費用としては、設備費用や工事費用などが挙げられますが、サービスによっては初期費用がかからないものもあります。月額料金としては社員が飲食した料金以外に、光熱費、配送費、メンテナンス費などが発生することがあります。

これらのコストがどれくらいの期間でいくら発生するのかと、それによって得られる価値を整理し、自社にとってコストに見合った価値が得られるサービスを選択することが大切です。

必要なスペースや設備が確保できるか

社食サービスは導入時に、社内にスペースや設備を設置する場合があります。あらかじめ設置スペースを確保し、必要な備品を用意しておくと、スムーズに社食が始めやすくなります。自社が社食サービスを使うにあたって何が不足しているのか、確認しておきましょう。

例えばランチを取るスペース自体がまだない場合、テーブル、椅子などを自社で用意する必要があります。

食品が袋などに入った状態で配達される社食サービスを利用するのであれば、食器やカトラリーも必須です。

また、冷凍など温めて食べるタイプのメニューは、電子レンジのような調理家電がないと調理できません。食品を保存しておくにあたり、冷蔵庫や冷凍庫が必要な場合もあります。

衛生的に食品を管理し、品質を保って美味しく食べてもらうため、そして社食サービスを通して社員がコミュニケーションを深めてモチベーションを上げるためにも、社内の設備環境を事前にチェックしておくことが重要です。

契約期間と違約金の条件に問題がないか

多くの社食サービスは、契約期間が設定されており、期間内に契約を解除すると解約金がかかることがあります。

そのため、契約期間満了まで使い続けることができるかを考えて導入しましょう。

導入までにかかる負担が少ないか

サービスを導入するまでのプロセスをイメージしておくことも大切です。

今までに無かった社食サービスを新たに導入するとなれば、社内でも少なからず準備が必要です。サービス別に負担の大きさを予想しておき、スムーズに利用開始できるようにしましょう。

社食サービスとは何

社食サービスとは、社員の食事を補助するサービスのことです。

近年、在宅ワークが広まり、社員の働く場所や時間帯はこれまで以上に多種多様なものとなりました。それに伴って、ランチを取る時間や場所、食べるものの種類も幅広くなってきています。

社食サービスは、「社食」という言葉からイメージされる「社員食堂」そのものではなく、「社員が安心して、豊かな気持ちで食事を取ることができる福利厚生サービス」全般を指しています。

社員の食環境向上は、満足度アップにも直結します。社食サービスは、働く環境を改善し、社員を定着させ、採用力も上げることに役立つ重要なツールです。

社食サービスの4つのタイプ

社食サービスは、4つのタイプに分類できます。

• 代行サービス型
• 設置型
• 提供型
• デリバリー型

タイプごとの特徴について解説します。

代行サービス型

対象の飲食店・コンビニなどを社員食堂として使うことができるサービスです。チケットレストランが代行サービス型にあたります。

オフィスに食品が配達されたり常設されるタイプだと、ラインナップが豊富といえどある程度決まっています。もし好みのメニューがなければ、利用しない社員もいるかもしれません。

代行サービス型は、そういった社食サービスの弱点を克服し、加盟店の中から好きな店舗を選んで利用することができます。

加盟店であれば全国の店舗でも利用できるため、特に外勤や在宅勤務の社員に喜ばれます。また、社食サービス利用開始にあたって食事スペースの確保や、冷蔵庫や電子レンジなどの備品を用意する必要がないため、費用や手間をカットすることができるのも嬉しい点です。

設置型

専用の冷蔵庫・冷凍庫を設置して、いつでも食事ができるのが設置型の社食サービスです。オフィスでごはんは、この設置型に分類されます。オフィス内に常に社食が用意されているため、食事を買いに行く手間もなく、好きな時間に食事を摂ることができます。

例えば、シフト制勤務により社員ごとに休憩のタイミングが異なる職場で、設置型の社食サービスは多く導入されています。また、昼食だけではなく朝食や夕食として利用することもできるため、出勤前や退勤後など、社員の生活スタイルに合わせて食事のサポートが柔軟にできる点も魅力です。

設置に必要なスペースさえ確保できれば、社員同士のコミュニケーション促進にも繋がり便利なサービスです。

提供型

提供型は、決まった時間にお弁当・おかずが提供されるタイプです。会議室などの空いているスペースを使って食事を提供するサービスで、社内に調理場などが無くても利用できます。

一度に全社員が休憩を取る職場では、提供型が適しているでしょう。

デリバリー型

デリバリー型は、毎日休憩時間に合わせて食事が配達されるサービスです。決められた時間までに注文しておくことで、できたての食事がオフィスに届けられます。

お弁当.TVはデリバリー型の社食サービスです。

オフィス内で食事を完結できるという点では設備型と似ていますが、デリバリー型はその日1日分の食事のみを一時的に保管するスペースさえあればよい点が便利です。

地域により利用できるサービスが異なるため、事前にオフィスが対象地域かどうか確認しておきましょう。

社食サービスを導入する5つのメリット

社食サービスを導入することにより、以下のようなメリットが得られます。

• 社員のパフォーマンスが向上できる
• 社員の健康が管理しやすい
• 福利厚生の充実した企業だと求職者にアピールできる
• 社員同士のコミュニケーションの場が作れる
• 社員の定着率向上が期待できる

社員のパフォーマンスが向上できる

社食サービスによって食生活が充実すると、十分な栄養素が確保でき仕事のパフォーマンス向上につながります。

企業が期待する成果をあげるには、社員の健康増進とモチベーションアップが重要です。社食サービスによって福利厚生を充実させることで、社員の定着にも効果が期待できるでしょう。

社員の健康が管理しやすい

社食サービスを活用すると、栄養バランスが整いやすくなります。

ファストフードやコンビニ弁当ばかりの食事では、生活習慣病のリスクが上がります。それに対し、社食サービスの多くは栄養バランスを考えたメニューになっており、社員の健康管理に最適です。

また、旬の食材は人間にとって必要な栄養素を多く含んでいると言われます。季節ごとにラインナップが入れ替わる社食サービスを利用すれば、より健康的な生活に近づくことができます。

体調管理は日々の勤務をこなす上で必須であることは言うまでもありませんが、体の健康は心の健康にも直結します。近年問題になっているメンタルヘルスの観点からも、健康的でバランスの取れた食生活は重要です。

社員が心身ともに健康で永く働き続ける職場環境こそが「健康的な職場」だといえます。社食サービスは企業そのものの健全化に一役買うことが出来るでしょう。

福利厚生の充実した企業だと求職者にアピールできる

社食サービスが充実していると、求職者にとって働きやすい会社だと評価されやすくなります。

福利厚生は、求職者から重要視されている項目のひとつです。業務内容、給与、勤務時間など、多くの条件が同一である複数の企業を比較する場合、福利厚生が最終的な判断基準になることも少なくありません。

多くの社員が利用しやすく、好まれる充実した社食サービスは、他社との差別化につながる大きな武器です。

社員同士のコミュニケーションの場が作れる

社食が取れる場所に従業員が集まることで、同じ部署だけでなく他部署の社員ともコミュニケーションが取りやすくなります。

フレックス制度や在宅勤務により、社員同士が顔を合わせる機会が減少した企業は少なくありません。社食サービスのメリットは、普段は接点の少ない部署間での交流を生み出すことです。

人間は、ともに食事を摂ることで関係性が深まり、親しくなるといいます。良好な人間関係を築き、コミュニケーションを活発化することは、仕事の質の向上にもつながるでしょう。

チームビルディングを促進し、縦の繋がりや横の繋がりを強固にするひとつのきっかけとして、社食サービスは有効です。

社員の定着率向上が期待できる

働きやすさが向上すると、従業員の定着率向上が期待できできます。

そのための人事戦略のひとつとして、社食サービスは多くの企業に活用されているのです。

優秀な人材を定着させるために、ワークライフバランスは重要です。食事を適切な時間に十分な量摂れないことが離職理由になることは、往々にしてあります。社食サービスによって社員の食生活や食事環境を整えることは、優秀な社員の離職を防ぐことにつながります。

社食サービスを導入する5つのデメリット

社食サービスにはメリットだけでなくデメリットも存在します。

• 利益とのバランスを見極める必要がある
• 人的なリソースが必要な場合がある
• 従業員が飽きるリスクがある
• 従業員が社食サービスを必ずしも使うとは限らない
• 従業員のニーズにブレがある

利益とのバランスを見極める必要がある

社食サービスはあくまで福利厚生の一環であり、それ自体が直接利益を生み出すわけではありません。導入にあたって初期費用や月額料金が発生するため、それに見合った対価が得られるのかどうかはよく検討する必要があります。

コストをかけすぎると負担となり、経営に悪影響を及ぼす可能性があります。社食サービスを導入する際は、コストと利益のバランスを見極めましょう。

人的なリソースが必要な場合がある

社食サービスの導入および維持管理に、人的なリソースが必要になることがあります。

例えば商品発注業務や商品陳列などには、労力と時間がある程度必要です。事業所の規模によりますが、他の業務に従事している社員が社食サービスの運営に手を煩わせ、負担になってしまうおそれもあります。

かといって適切に管理をしなければ、食品の腐敗による食中毒などの大きな問題につながるリスクもあるため、維持管理に必要な人員については事前に決めておき、万全の状態で利用を開始しましょう。

従業員が飽きるリスクがある

社食サービスのラインナップが少ないと、従業員が飽きやすくなってしまいます。

サービスにより提供する食事の種類は異なります。多くの従業員が満足できる程度の種類があるかどうか、確認しておくことがおすすめです。

従業員が社食サービスを必ずしも使うとは限らない

従業員全員が社食サービスを使うとは限りません。

例えば設置型とデリバリー型は、オフィスに出勤しなければ利用できません。在宅や外勤の社員はメリットを感じず、不満が出るおそれがあります。

そのような場合には代行型社食サービスがおすすめです。代行型であれば、自宅や営業先の近くの店舗を利用することができます。

従業員のニーズにブレがある

従業員のニーズは時間とともに変化します。常に同じものを食べるわけではなく、「ダイエットを始めた」などの理由から食の好みが変わることもあるでしょう。

多くの従業員のニーズを網羅するため、豊富なラインナップがある社食サービスを選ぶことが必要です。

社食サービスを導入する際の注意点

社食サービスを福利厚生費として計上するためには、以下の3つの条件を満たす必要があります。

条件が満たされていない場合、社食サービスは福利厚生費ではなく社員の給与として扱われます。給与は課税の対象となるため、注意しましょう。

【まとめ】多くの従業員に満足してもらえる社食サービスを選ぼう

ここまで、社食サービスの特徴や違い、企業にもたらす影響について解説してきました。

社食サービスは従業員のパフォーマンス向上、健康増進、さらには企業の発展に役立ちます。ただし社員のニーズは常に変化するため、多彩なニーズに対応できるような社食サービス選びが重要です。

食の好みや勤務環境が変化しても利用できるよう、自社にあった社食サービスを導入しましょう。