【2025年5月最新】MDMサービス比較！おすすめ3選と選ぶポイント、導入メリットを解説

「どのMDMサービスを選べば良いか分からない」という悩みを抱えている方も多いでしょう。近年、モバイル端末を一括管理できるMDMサービスを導入する企業が増えています。

MDMサービスの導入で、モバイル端末の紛失や盗難防止だけでなく、従業員の柔軟な働き方の実現が可能です。

この記事では、おすすめのMDMサービスを比較検討しつつ、選ぶポイントや導入メリットについて解説します。

MDMに搭載されている機能についてもお伝えするので、サービスの導入を検討している方は、ぜひ最後までご覧ください。

MDMサービスおすすめ3選を比較

おすすめのMDMサービスを3つ紹介します。

おすすめのMDMサービス	特徴
Optimal Biz（オプティマル ビズ）	14年連続で国内シェアNo.1
CLOMO MDM（クロモ MDM）	豊富な機能と柔軟なカスタマイズ性
mobiconnect（モビコネクト）	シンプルな設計で使いやすさを追求

各サービスの特徴などお伝えするので、導入時の参考にしてください。

Optimal Biz（オプティマル ビズ）

初期費用	45,000円 （税抜）
月額費用	iOS・iPadOS・Android：300円／1台（税抜） Windows・macOS：500円／1台（税抜）
導入実績	・タカマツハウス株式会社 ・学校法人成城学校 ・株式会社エイワ産業
無料サポート	あり
無料トライアル	あり（最大30日） ※延長の場合は別途相談
運営会社	株式会社オプティム
会社所在地	東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング18F

Optimal Bizは、14年連続で国内シェアNo.1と公言されているMDMサービスです。長年の実績で培われた豊富なノウハウに基づき、企業のモバイル端末管理をサポートします。

MDMに必要な機能を網羅しており、国産ベンダーならではの手厚いサポート体制が魅力です。多様な業種・規模の企業で導入されており、信頼性の高さが伺えるMDM製品と言えます。

CLOMO MDM（クロモ MDM）

初期費用	19,800円（税抜）
月額費用	デバイスライセンス：300円／台（税抜） 基本利用料：2,100円（税抜） ※オプション機能追加の場合、別途費用が発生
導入実績	・日本赤十字社　福岡赤十字病院 ・RSK山陽放送株式会社 ・株式会社ミュゼプラチナム
無料サポート	あり
無料トライアル	あり ※期間は要問合せ
運営会社	株式会社i3 Systems
会社所在地	福岡県福岡市中央区天神4-1-37 第1明星ビル 4階

CLOMO MDMは、日本国内で多くの企業に選ばれているMDMサービスです。主要なOS（iOS、Android、Windowsなど）を幅広くサポートし、さまざまなデバイスを一元管理できます。

豊富な機能と、柔軟なカスタマイズ性を持ち、企業の様々なニーズに対応している点も強みのひとつです。CLOMO MDMの利用で、モバイル端末の管理を効率化し、セキュリティの向上を目指せます。

mobiconnect（モビコネクト）

初期費用	33,000円 （税込）
月額費用	エントリー：1,980円／台 （年額・税込） ベーシック：2,640円／台 （年額・税込） スタンダード：3,300円／台 （年額・税込）
導入実績	・豊後大野市教育委員会 ・医療法人メディカルクラスタ ・Axvircle株式会社
無料サポート	あり
無料トライアル	あり（30日間）
運営会社	インヴェンティット株式会社
会社所在地	東京都新宿区西新宿六丁目3番1号 新宿アイランドウイング5階

mobiconnectは、顧客満足度95％を誇り、高い評価を得ているMDMサービスです。導入規模や利用環境を選ばない柔軟性が特徴で、中小企業から大企業まで幅広く対応しています。

シンプルな設計で使いやすさを追求しており、直感的な操作が可能です。mobiconnectは、モバイル端末管理に必要な機能を備えつつ、導入しやすさと使いやすさを両立したMDMサービスと言えるでしょう。

MDMサービスを選ぶ際の6つのポイント

MDMサービスを選ぶ際の6つのポイントについて解説します。

自社がMDMの導入を検討する際の参考にしてください。

セキュリティ対策ができる機能が搭載されているか

MDMサービスを検討する際は、セキュリティ対策機能が十分に搭載されているかを確認しましょう。

モバイルデバイスは業務効率化に貢献する反面、紛失・盗難のリスクが高いため、情報が漏洩する危険性も抱えているからです。必須と言える機能は下記の通りです。

また、将来的な脅威にも備え、マルウェア対策、脆弱性対策、アクセス制御といった高度な機能も検討しましょう。業界や法規制で求められるログ管理や監査機能も、コンプライアンス遵守のために確認が必要です。

このように、導入を検討する際は、現在と将来のリスクや法令遵守を見据え、自社のセキュリティポリシーを確実に実行できる機能の見極めが重要です。

BYOD（私物端末の業務利用）に対応しているか

MDMサービスを選ぶ際、BYODへの対応は柔軟な働き方を推進する上で重要なポイントです。

BYODとは、従業員の私物デバイス（スマホ・タブレット）を業務利用する際に、企業がセキュリティを確保し管理する仕組みを指します。適切な対応で、利便性を高めながらセキュリティリスクを低減できる点が強みです。

BYODを採用する場合は、業務データへの不正アクセスや情報漏洩を防ぎつつ、個人のプライバシーも保護する必要があります。

たとえば、業務領域と個人領域を分離する機能（コンテナ化）や、紛失時に業務データのみを消去できるワイプ機能などがあると良いでしょう。また、個人所有デバイスに対して、適切なセキュリティポリシーを柔軟に適用できることも求められます。

MDMサービスを検討する際には、将来的な働き方の変化に対応できるよう、BYODへ対応しているかの確認が大切です。

デバイス登録や管理はしやすいか

MDMサービスを選ぶ際、デバイス登録と管理のしやすさは、長期的な運用効率を左右する重要なポイントです。デバイスの登録や日々の管理が煩雑だと、IT管理者の負担が増大し、スムーズな運用を妨げる可能性があります。

効率的な運用体制を構築するためには、登録と管理の容易さが不可欠です。まずは、登録方法が多様で簡単かどうかを確認しましょう。

手動登録に加えて、一括登録や自動登録機能があれば、大量のデバイス導入時の手間を大幅に削減できます。

また、日々の管理においては、管理コンソールの使いやすさと視認性が重要です。直感的なインターフェースであれば、デバイスの状態把握、設定変更、ポリシー適用などを迅速かつ正確に行えます。

MDMを検討する際は、導入と運用両面の手間を考慮し、デバイス登録・管理のしやすさが、効率的な運用体制の鍵となるでしょう。

自社のデバイスに対応しているか

MDMサービスを検討する際は、社内で利用する全てのOSとデバイスに対応しているかを確認しましょう。

一部のOSやデバイスが管理対象外となると、セキュリティポリシーの徹底が困難になり、情報漏洩のリスクが増大します。また、OSアップデートへの対応が遅れると、管理機能の低下やセキュリティの脆弱性を招く可能性もあるでしょう。

まず、社内で現在利用している全てのOS（iOS、Android、Windows、macOSなど）がMDMでサポートされているかを確認します。加えて、OSアップデートに遅滞なく対応できれば、常に最新の状態でデバイス管理とセキュリティを維持できます。

安全かつ効率的なデバイス管理を求めるのであれば、OSの互換性が高く、アップデートにも迅速に対応できるMDMサービスを選びましょう。

サポート体制は手厚いか

MDMサービスを検討する際は、導入後も手厚いサポートがあるかを確認しましょう。MDMは、専門知識が必要となることも少なくありません。

トラブル発生時や運用上の疑問が生じた際に、迅速かつ適切なサポートを受けられる体制が整っていることが重要です。特に国産ベンダーは、日本語によるサポートの安心感があります。

まず、必ず問い合わせ方法（電話、メール、チャット等）と対応時間を確認しましょう。サポートの質と範囲（導入支援、運用トラブル対応等）の確認も重要です。

また、FAQなどの自己解決を促す環境が用意されていれば、問題解決までの時間を短縮できます。

MDMサービスを選ぶ際は、長期的な安定運用のために、手厚いサポートと自己解決環境の確認が重要です。

続けやすい料金であるか

MDMサービスを長期的に利用するためには、無理なく続けられる料金体系であるかどうかの見極めが非常に重要です。予算に見合わない料金体系では、長期的な利用が困難になる可能性があります。

トライアル期間があれば、操作性や機能を事前に確認できるため、自社のニーズに合っているかの判断ができるでしょう。長期的な費用対効果を見極める上でも役立ちます。

また、柔軟なプラン選択ができれば、必要な機能やデバイス数に応じた対応ができるため、コストの削減も可能です。将来的な事業拡大に合わせてプランを変更できる柔軟性も、長期的な視点では重要な要素となります。

MDMサービスを選定する際には、将来的なプラン変更の可否なども総合的に比較検討し、無理なく続けられる料金プランであるかを確認しましょう。

MDMサービスの費用相場

MDMサービスの費用相場は、事業の規模や要件によって大きく変動します。MDMサービスの一般的な費用相場は、導入費用は数十万円から数百万円、月額費用は1デバイスあたり数百円から数千円程度です。詳細を下記にまとめました。

費用項目	費用相場	内容
導入費用	数十万円〜数百万円	システム構築費用やライセンス費用を含む
月額費用	1デバイスあたり数百円〜数千円程度	管理デバイス数が増えると、費用総額も増加

MDMサービスの導入を検討する際は、複数のベンダーから見積もりを取りましょう。初期費用、月額費用、提供される機能、契約期間に加え、長期的な運用にかかる時間や労力も含めて、総合的に比較検討することが重要です。

無料で使えるMDMツールはあるの？

無料で使えるMDMツールは存在しますが、機能、サポート、セキュリティ面で制限があるため、慎重な検討が必要です。無料ツールは、本格的な業務利用に必要な機能が不足していたり、トラブル時のサポートが期待できなかったりする可能性があります。

また、セキュリティ面で不安が残る場合もあるでしょう。無料版は、機能制限と対象デバイス数の上限があり、トラブル発生時は自己解決が中心となることが多いです。

セキュリティ対策が十分ではないものもあり、安易な導入は情報漏洩のリスクを高める原因にもなります。無料のMDMツールを検討する際は、リスクを十分に理解し、安易な導入は避け、慎重に評価することが重要です。

MDMサービスを導入する4つのメリット

MDMサービスを導入する4つのメリットについて解説します。

MDMサービスにより、ビジネスの継続性を高め、従業員の多様な働き方を実現できます。導入時の参考にしてください。

情報漏洩を防げる

MDMサービスの導入で、情報漏洩を防げます。モバイル端末は社外に持ち出すことが容易な反面、紛失や盗難のリスクが大きいです。特に、従業員が端末を自宅に持ち帰る場合、移動中に紛失や盗難に遭うリスクが高まります。

MDMを導入すれば、管理している端末のロックやデータの削除を遠隔で行うことができるため、事業に関する情報が流出するリスクを低減できるでしょう。また、セキュリティが確保されていないサイトへのアクセスも、情報漏洩のリスクを高めます。

MDMでは端末で閲覧できるサイトの制限などを一括で行えるので、インターネットを通じた情報漏洩のリスクも抑えることが可能です。

不正利用を防げる

モバイル端末の不正利用防止も、MDMを導入するメリットのひとつです。モバイル端末の業務利用におけるリスクとして、従業員による不適切なサイトやアプリの利用が挙げられます。

MDMを導入すれば、サイトの閲覧制限やアプリのインストール制限が行えるので、端末の不正利用を防ぐことが可能です。また、端末がウイルスに感染するリスクも同時に防げます。

利用履歴の確認も行えるため、端末に問題が発生した際の原因究明も容易に行えるでしょう。MDMサービスの導入で、従業員による端末の不正利用を防ぎ、トラブルを予防することができます。

デバイスの一元管理ができる

MDMサービス導入のメリットは、デバイスの一元管理による運用効率の向上が目指せることです。モバイル端末の一元管理化で、管理者の負担を軽減し、効率的なデバイス運用が可能になります。

MDMを導入すると、個々のデバイスの状態をリアルタイムに確認できるため、管理者は状況把握が容易になります。また、業務に必要な設定やアプリのインストール・アップデートを一括で行えるため、ユーザー側の手間も省けるでしょう。

デバイスの利用状況やセキュリティリスクも、レポートで分析できます。これにより、組織全体の管理状況を可視化し、改善につなげられます。

デバイスの一元管理は、管理業務の効率化、ユーザーの利便性向上、組織全体のセキュリティレベル向上に大きく貢献するでしょう。

柔軟な働き方ができる

MDMサービスは、時間や場所にとらわれない働き方を実現し、従業員の満足度向上と生産性向上に貢献します。オフィス外からでも安全に社内リソースへアクセスでき、個々のライフスタイルに合わせた多様な働き方をサポートできるからです。

たとえば、リモートワーク中でも、セキュリティが確保された状態で社内システムを利用できます。また、BYODを活用すれば、通勤時間の削減や、育児・介護との両立を目指せるでしょう。

このように、MDMサービスは、働く時間や場所の自由度を高め、従業員一人ひとりに最適な働き方を実現するための強力なツールとなります。

MDMサービスを導入する4つのデメリット

MDMサービスを導入する際のデメリットについて解説します。

MDMサービスの弱点は、設定や運用が複雑化したり、デバイスの性能やユーザーの利便性を低下させたりする可能性があることです。事前に理解しておくことで、導入時のリスクを最小限に抑えられるでしょう。

デバイス管理が複雑化する場合がある

MDM導入は、デバイス管理を複雑化させ、管理者の時間を奪う可能性があります。多様なOSや機種への対応、BYOD環境の管理、運用ルールの策定と浸透に手間と時間がかかるためです。

特に、OSアップデートや機種変更のたびに最新情報を追う必要があります。BYOD環境では、個別の設定やトラブルシューティングでさらに時間を要するでしょう。しかし、導入前に運用フローを明確化し、責任分担を定めることで、複雑化をある程度防げます。

MDM導入を検討する際は、管理にかかる時間と労力を考慮し、事前の準備をしっかりと行うことが重要です。

デバイスの性能低下のリスクがある

MDMを導入すると、デバイスの動作速度が低下したり、バッテリーの消耗が激しくなったりする場合があります。

デバイスにインストールされたソフトウェアが、常にバックグラウンドで動作し、デバイスのリソースを消費することが原因です。特に、常駐プロセスによるバッテリー消費の増加が懸念されます。

位置情報の頻繁な取得や、リアルタイムでのマルウェアスキャンなどは、バッテリーを大きく消耗する要因です。そのため、導入時には、ソフトウェアが軽量であるか、リソース使用量を最適化する機能があるかを確認しましょう。

MDMサービスを選ぶ際は、デバイスの性能に与える影響を最小限に抑える工夫がされているかの確認が大切です。

過度な機能制限による業務効率への影響

MDM導入における過度な機能制限は、従業員の業務効率を著しく低下させる可能性があるでしょう。

業務に必要な機能まで制限されたり、使い慣れた機能が利用できなくなったりすることで、生産性低下や不満につながります。業務内容や職種によって必要な機能は異なるため、柔軟なポリシー設定が不可欠です。

特にBYODの場合、個人的に利用していたクラウドストレージ、SNS、特定のアプリなどが業務利用を理由に制限されると、不満やストレスの原因となります。その結果、業務効率を悪化させる可能性があるため、注意が必要です。

このように、セキュリティと利便性のバランスを考慮し、過度な機能制限を避け、従業員の業務遂行に必要な機能を確保するようにしましょう。

個人情報保護の懸念が生じる

MDMの導入は、従業員の個人情報保護に対する懸念を生じさせ、運用を阻害する可能性があります。MDMの機能によっては、業務外の行動履歴の把握や過度な監視につながる恐れがあるため、従業員の反発を招きかねません。

たとえば、デバイスの位置情報を常に把握できる機能は、「勤務時間外も行動を監視されるのではないか」という不安につながります。また、業務に必要な範囲を超えた管理は、従業員の強い不信感を招き、MDMの削除を試みる動機になりえるでしょう。

MDMの削除は、セキュリティ規程違反となり、懲戒処分の対象となる場合があります。MDM導入時は、管理範囲を明確にし、従業員のプライバシーに十分配慮した丁寧な説明と理解を得ることが大切です。

MDMとは

MDMとは、企業が業務で使うモバイル端末を一元管理し、安全かつ効率的な利用を実現するシステムのことです。「モバイルデバイス管理」とも呼ばれます。

煩雑なデバイス管理を効率化し、情報セキュリティポリシーの適用や紛失対策などを一括操作で行えるため、安全なビジネス環境を構築できます。

たとえば、リモートロックやワイプといった機能により、紛失時の情報漏洩リスクの低減が可能です。デバイス設定やアプリ配信を一括で行うこともでき、管理者の負担を軽減した運用も目指せます。

MDMは現代のビジネスにおいて、モバイルデバイスの安全な活用と管理に重要なシステムと言えるでしょう。

MAMとの違い

MAMは、モバイル端末上のアプリケーションに特化した管理システムです。「モバイルアプリケーション管理」とも呼ばれます。

MDMが端末全体を管理するのに対し、MAMはアプリケーションに限定することで、個人のプライバシーを尊重しながら、業務データのセキュリティを確保します。これは、従業員の私物端末を業務に活用するBYODにおいて、非常に重要なシステムのひとつです。

MAMは、業務に必要なアプリケーションのみを管理し、個人のプライベートなアプリケーションやデータにはアクセスしません。この機能により、従業員は安心して個人の端末を業務に利用できます。

また、アプリケーション単位での遠隔操作も可能であるため、端末の紛失・盗難時には、業務データのみを選択的に消去するといった対応も可能です。

MAMは、BYOD環境におけるモバイルアプリケーションの管理において、セキュリティとプライバシーを両立させるための有効な手段と言えます。

MCMとの違い

MCMは、モバイル端末上のコンテンツを単位として管理するシステムです。「モバイルコンテンツ管理」とも呼ばれます。

MAMと同様、主にBYODを運用している企業で利用されます。アプリケーション単位で管理するMAMよりもさらに管理範囲を限定し、アプリケーション上で扱うコンテンツのみを管理できる点が大きな特徴です。

具体的には、特定のコンテンツへのアクセス権限の管理や、ユーザー権限に対応した機能制限などが備わっています。

MCMは、MDMやMAMよりも粒度の細かい管理を得意とし、特定の部署や部門における情報統制に最適なシステムと言えるでしょう。

EMMとの違い

EMMは、モバイル端末の一元管理を可能にする統合システムです。「エンタープライズモビリティ管理」とも呼ばれます。

MDM、MAM、MCMの各システムの機能を組み合わせることで、多様なモバイル運用とセキュリティ対応を包括的に実現できます。EMMは、下記のように各システムの利点や機能を統合的に提供している点が特徴です。

これにより、企業はさまざまなデバイスや利用形態に対し、効率的な管理とセキュリティ対応が可能になります。複雑化する企業のモバイル端末の運用において、EMMは包括的な管理機能と柔軟な対応力を提供する強力なシステムと言えるでしょう。

MDMサービスの主な3つのタイプ

MDMサービスの主な3つのタイプについて解説します。

MDMサービスを検討する際は、MDMを導入する目的を明確にし、目的に合ったタイプを選びましょう。

紛失・盗難防止対策に特化したタイプ

紛失・盗難防止対策に特化したタイプは、MDMサービスのシンプルな形態です。紛失・盗難対策機能は多くのMDMに搭載されていますが、これらの機能に特化したMDMサービスも見られます。

たとえば、Androidデバイスの基本的な紛失・盗難対策に機能を絞ることで、価格が抑えられているサービスもあります。また、機能が限定的な分、操作は容易であり、シンプルな管理で済ませたい場合にもおすすめです。

紛失・盗難防止対策に特化したタイプは、高度なOS管理や他のプラットフォームへの対応を求めない場合に適しているでしょう。

デバイスの利用状況確認・制限に特化したタイプ

デバイスの利用状況確認・制限ができるタイプは、紛失・盗難防止対策に加え、端末の利用状況の確認や、操作の制限が行えます。

紛失・盗難対策だけでなく、インターネットを介した情報漏洩や、人為的な情報の流出を防ぐ必要がある場合に有効です。

特に、時間やエリアによる利用制限機能を備えたMDMは、社外への端末の持ち出しに対して対策できるため、人為的な情報流出を効果的に防止できます。

業務外での端末の操作や不正利用を予防したい場合は、利用状況確認や制限ができるMDMを選択しましょう。

異なるOSの一元管理に対応したタイプ

業務に利用する端末やOSが統一されていない場合は、異なるOSの一元管理ができるMDMサービスがおすすめです。

BYODのように、従業員が多様な端末やOSを利用する状況では、管理コストの増大は避けられません。

異なるOSの一元管理ができるMDMサービスを導入すれば、複数のプラットフォームが存在していたとしても、管理画面でまとめて操作や管理ができます。

一元管理を効率化したい場合は、自社が求める管理レベルや対応範囲を明確にし、各MDMサービスの対応状況を詳細に比較検討することが重要です。

MDMサービスの主な機能

MDMを導入すると、下記のような機能を利用できます。

それぞれの機能について、詳しく解説します。

遠隔操作機能

MDMサービスの導入で、端末を遠隔操作できるようになります。一般的には端末の紛失や盗難があった際に利用される機能で、下記のような操作が可能です。

リモートロックは、遠隔操作で端末にロックをかける操作です。ロックされた端末は操作できなくなるため、盗難や紛失により第三者が端末を入手した場合でも、情報流出を防げます。

リモートワイプは、遠隔でデータを削除する機能です。データを消去するため、リモートロックよりも確実に情報漏洩を防げます。

パスワードのリセットでは、パスワードが第三者に漏洩した場合でも、リモートでのリセットで情報漏洩の防止が可能です。このように、MDMには紛失や盗難による情報漏洩を防ぐ機能が豊富に備えられています。

利用状況確認・制限機能

MDMでは、管理している端末の利用状況の確認や機能制限を行うことが可能です。MDMで管理している端末は、サイトの閲覧履歴やサービスへのログイン情報など、あらゆる操作ログが取得されます。

操作ログの確認は、従業員の業務状況が把握できるほか、端末でトラブルがあった際の原因究明にも役立ちます。

また、端末の位置情報も取得できるため、従業員が業務中に不自然な行動をしていないか確認も可能です。他にも、下記のような制限機能もあります。

このように、利用状況確認・制限機能は、組織内のルール遵守を徹底させ、セキュリティ上の危険性を抑えるために重要な機能のひとつと言えます。

端末管理機能

端末管理機能は、MDMの代表的な機能のひとつで、業務を行う上で必要な管理設定を一括で行えます。代表的な一括管理は下記の通りです。

これらの機能により、セキュリティを確保しながら、モバイルデバイスの導入と運用を効率化し、生産性を向上させることができます。

セキュリティ対策機能

MDMサービスには、基本的なセキュリティ対策機能も搭載されています。複数の端末を一元管理するMDMは、ウイルスやマルウェアへの感染やシステムからの情報漏洩が甚大な被害になりえます。

そのため、ウイルスやマルウェア感染への対策機能や、多段認証のシステムが備わっていることが多いです。特に接続する端末については、証明書に基づく認証を採用していることが多く、証明書を発行していない外部端末の接続を防いでいます。

MDMに搭載されたセキュリティ対策機能は、組織全体のモバイル環境を脅威から守る上で重要な役割を果たす機能のひとつです。

BYOD運用機能

MDMの中には、BYOD運用に関する機能を備えたものもあります。BYOD運用機能の活用で、個人所有端末でも企業のセキュリティポリシーを適用でき、かつ、コンテナ化によって個人情報と業務情報の切り分けが可能です。

コンテナ化を行った場合、万が一リモートロックやリモートワイプを行ったとしても、影響範囲を企業に関係のある情報にとどめられます。

プライベートの情報については影響がないため、個人所有の端末でも安心して業務に使用できる点が特徴です。このように、BYOD運用機能は、セキュリティを確保しつつ、従業員の利便性を高めるための有効な手段となります。

BYOD運用機能は、セキュリティと利便性の両立を求める企業におすすめです。

まとめ：自社に合ったMDMを導入し安心安全なデバイス管理をしよう

MDMは、モバイル端末を業務で使用する場合のセキュリティ強化に欠かせないサービスのひとつです。

MDMサービスの活用で、紛失や盗難だけでなく、従業員による不正利用も防げます。また、端末の一元管理が可能となるため、管理者の業務効率化にもつながるでしょう。

MDMを検討する際は、自社の目的に合ったサービスの導入が重要です。求める機能を過不足なく備えているものを選べば、導入コストや運用コストも抑えられます。

自社にとって最適なMDMサービスを選び、安心安全なデバイス管理ができる環境を整えましょう。