【2025年5月最新】入退室管理システムおすすめ3選を比較！選び方や活用例も解説

「どの部屋に」「誰が」「いつ」入退室したかを管理する入退室業務に課題を抱えている方は多いのではないでしょうか。

入退室管理システムを利用すれば、入退室管理業務を自動化しつつ、オフィスセキュリティが高められ、社員がさらに働きやすい環境の構築が可能です。

この記事では、おすすめの入退室管理システムを紹介しつつ、システム導入時の比較ポイントなどを解説します。

施設別の活用例などを紹介するので、便利で安心できるオフィス作りを目指したい方は、ぜひ最後までお読みください。

入退室管理システムおすすめ3選を比較

おすすめの入退室管理システムを紹介します。

入退室管理システム	特徴
BIVALE（ビヴァーレ）	365日24時間サポートが受けられる
アマノ	90年間のノウハウを提供する実力派
Akerun（アケルン）入退室管理システム	連携できるシステムが豊富

多くの企業にとって使いやすいシステムをピックアップしたので、ぜひご覧ください。

BIVALE（ビヴァーレ）

初期費用	業務委託契約　0円 機器販売　110,000円
利用費用	月額10,000円〜
無料サポート	あり
無料トライアル	なし
運営会社	株式会社日立ビルシステム

BIVALE入退室管理サービスは、日立ビルシステムが提供するクラウド型の入退室管理システムです。

既存の社員証にシールを貼るだけで入室カードが作成できるため、導入もスムーズに行えます。

管理業務は、24時間365日体制の日立カスタマーセンターが対応し、トラブル時も迅速なサポートが受けられる点が魅力です。

複数拠点の一元管理や多様な認証方式にも対応し、省人化とセキュリティ強化を目指せます。

アマノ

初期費用	要問い合わせ
利用費用	要問い合わせ
無料サポート	あり
無料トライアル	オンライン・訪問デモあり
運営会社	アマノ株式会社

アマノは、約90年に渡る勤怠・セキュリティ管理の実績がある実力派の入退室管理システムです。

業種や規模に応じた柔軟なシステム構成が可能で、クラウド型・オンプレミス型のどちらにも対応しています。

内部不正や情報漏えいを防止する高いセキュリティ機能や、導入後の専門スタッフによる充実したサポートも魅力のひとつです。

Akerun（アケルン）入退室管理システム

初期費用	0円〜
利用費用	要問い合わせ
無料サポート	あり
無料トライアル	あり
運営会社	株式会社Photosynth

Akerun入退室管理システムは、工事不要で既存ドアに簡単に取り付けられる後付け型スマートロックです。

ICカードやスマートフォン、交通系ICカードでの解錠に対応しており、クラウド管理による勤怠システムとの連携もできます。

API連携による業務効率化も進めやすく、幅広い業種・規模の企業に支持されています。

入退室管理システムの比較時に見るべきポイントは？

ここでは、入退室管理システムの比較時に見るべきポイントを6つ解説します。

システム選びの基準にできるポイントを集めたので、ぜひ参考にしてください。

導入によって目的を果たせるか

入退室管理システムを選ぶ際には、導入目的が果たせるかの確認が重要です。目的に合わないシステムの導入は、期待していた効果を十分に得られない恐れがあります。

たとえば、コア業務に集中したい場合、入退室の通知が送られてくるシステムだと本来の目的を果たせません。

他にも、オフィスのセキュリティ強化を目的で導入したにも関わらず、不審者の入室が頻繁に起こってしまっては本末転倒です。

「多数の企業が利用している」という理由だけでむやみに導入しても、自社に適合するわけではありません。

導入して目的を果たせるかという明確な視点を持って、システムを比較しましょう。

オフィスのセキュリティ強化に役立つか

入退室管理システムを比較する際は、自社の求めるセキュリティレベルを、そのシステムで実現できるかを確認しましょう。不審者の侵入や、内部関係者による情報漏洩などに備える必要があるからです。

セキュリティ対策のための認証方法は、さまざまなものがあります。

一般エリアではICカード認証、機密情報を扱うエリアでは生体認証といった使い分けをすると、セキュリティレベルを効果的に高められます。また、異常なアクセスや操作を記録し、早期に発見できる機能もあると安心できるでしょう。

自社に必要なセキュリティ要件を洗い出し、それを満たす機能を持つシステムの選定が重要です。

会社規模に合わせた導入が行えるか

入退室管理システムの導入は、会社規模に合わせましょう。システムの選定を誤ると、コストや業務負担が増えるリスクがあります。

小規模企業には、初期費用を抑えたシンプルなシステムやクラウド型が適しているでしょう。

一方、大規模企業には、多拠点管理や高セキュリティに対応できるシステムが必要です。加えて、認証方法や連携できるシステムの柔軟性や、将来的な拡張にも対応できるかも重要なポイントとなります。

入退室管理システムを検討する際は、自社の事業規模を把握し、最適なシステムを選択しましょう。

サポート・管理体制が優れているか

入退室管理システムを検討する際は、サポート体制や管理体制にも目を向けておきましょう。

サポートセンターによるバックアップ体制が整っていると、急なトラブルが起きても対応しやすくなります。

システムのトラブルなどで入退室ができなくなった場合も、サポートセンターに連絡するだけで迅速な復旧が可能です。

また、年中無休でのサポートなら、夜間帯の不法侵入にも迅速に対応でき、被害を最小限に抑えられるでしょう。

他のシステムとの連携性に優れているか

入退室管理システムを導入する際は、他システムとの連携性に優れたものを選びましょう。他システムとの連携は、自動化できる幅が広がり、業務の効率化が飛躍的に進みます。

たとえば、入退室管理システムと連携することが多いのが「勤怠管理システム」です。連携すると、入退室ログを参考に正確な勤務時間を把握でき、勤怠管理の手間を省きやすくなります。

また、SlackやChatworkといったチャットツールと連携すれば、来客者の到着がチャットで通知されるため、総務部などの負担になりやすい取次業務も自動化できるでしょう。

「勤怠管理システム」について興味がある方は下記も参考にしてください。

関連記事>>勤怠管理システムおすすめ・比較！選び方や種類も解説

予算に見合ったシステムか

入退室管理システムを選ぶ際は、予算に見合ったシステムかを必ず確認しましょう。どれだけ優れたシステムだとしても、予算オーバーになってしまっては本末転倒です。

システムには「クラウド型」と「オンプレミス型」があります。

クラウド型は、初期費用が抑えられ運用コストも安価で導入できます。一方、オンプレミス型は、高いセキュリティ性とカスタマイズ性が魅力ですが、初期費用が高額になりがちです。

自社の規模や必要な機能を明確にし、長期的な運用コストも含めた総合的な判断をしましょう。

入退室管理システムの価格相場は？無料で使えるの？

入退室管理システムの費用相場について解説します。認証機器の種類によって費用相場が大きく異なるため、事前に把握しておくことが重要です。下記に認証機器ごとの費用相場をまとめました。

特徴	特徴	費用相場
スマートフォン認証	スマートフォン認証 スマートフォンを機器にタッチして解錠	0円〜10万円
暗証番号認証（テンキー）	暗証番号認証（テンキー） 暗証番号を入力して扉を解錠	10万円〜25万円
IC認証	IC認証 ICカードを機器にタッチして解錠	20万円〜50万円
生体認証	指紋や顔で認証して解錠	30万円〜100万円

入退室管理システムの導入費用は見積もりのうえで決まることが多いため、気になるシステムがあった場合は、資料請求や問い合わせをしてみましょう。

また、無料で利用できる入退室管理システムもありますが、簡単な受付業務や取次業務といった基本的な機能にしか対応していません。

強固なセキュリティ性を重視する場合は、各社が提供している有料の入退室管理システムの導入をおすすめします。

入退室管理システムを導入する7つのメリット

ここでは、入退室管理システムを導入する7つのメリットを解説します。

入退室業務に課題を感じている方は、ぜひ参考にしてください。

不法侵入による情報漏えいを防止できる

入退室管理システムを導入すれば、部外者の立ち入りを制限できます。入室には、ICカードや限定発行のQRコード、生体認証を通過しないと入室できません。

オフィス内のセキュリティ性が向上するため、情報漏えいのリスクを軽減できます。また、「誰が・いつ・どこに入退室したか」の履歴が記録されるため、万が一の際の原因追及もスムーズです。

入退室管理システムの導入は、ISMS取得や機密情報管理体制の強化にもつながるため、企業全体の信頼性向上にも効果を発揮します。

入退室管理業務を効率化できる

入退室管理システムの導入は、受付・取次業務の効率化に役立ちます。入退室管理の業務は、突発的に起きることが多く、目の前の業務を中断しなければならないこともあるでしょう。

システムを活用すれば、下記のような業務を省略できます。

入退室管理システムの導入で、生産性の高い勤怠管理業務を効率化できるオフィス運営を目指せるでしょう。

勤怠管理業務を効率化できる

入退室管理システムの導入で、勤怠管理業務の効率化ができます。入退室履歴により、労働基準法に沿った適切な管理ができるようになるからです。

打刻状況はリアルタイムで反映されるため、労働時間の超過や休憩時間の取得漏れも、早期に対応できます。

勤怠管理システムと連携すれば、自動集計も実現し、総務部門の負担を大幅に軽減できるでしょう。

警備にかかる人件費を削減できる

入退室管理システムの導入で、オフィス警備にかかる人件費を削減できます。なぜなら、入退室の監視や記録、鍵の管理などを自動化し、24時間体制でオフィスを監視できるからです。

万が一オフィスに不審者が侵入した場合、システムは自動的に警備会社へ通報を行います。また、限られた人のみが入室できる環境を作れるため、従来の目視チェックに頼る必要もありません。

結果として、人件費を抑えながら、安心して働けるオフィス環境の整備ができます。

空きスペースを活用したシェアビジネスができる

入退室管理システムを導入すれば、空きスペースを活用したシェアビジネスに参入できるでしょう。利用者のアクセス制御や入退室管理を自動化できるため、無人で安全な運営ができます。

近年注目されているのは、コワーキングスペースやレンタルオフィス、貸し会議室などです。事前審査を通過した会員だけが入室できる設定により、不法侵入のリスクも大幅に軽減できます。

シェアビジネスは、省人化と安全性の両立ができるため、少ない労力で安定的に収益を得られるのが最大のメリットです。

災害発生時の安否確認が行いやすくなる

入退室管理システムは、災害発生時に社員の安否確認を行うのに役立ちます。システムに記録された入退室履歴を活用すれば、誰がオフィスにいるのか即座に把握できるからです。

クラウド型システムなら、遠隔地からでも在館者リストを確認できるため、避難指示や安否確認の対応がスピーディに行えます。

入退室システムの導入は、BCP（事業継続計画）対策にも有効なため、災害時のリスク管理強化につながるでしょう。

自作した入退室管理システムより運用しやすい

企業が提供している入退室管理システムは、自作システムに比べて圧倒的に運用がしやすいでしょう。

自作システムですべての業務をカバーすることは難しいです。開発には、専門知識やメンテナンスが必要になります。また、トラブル時の対応も、すべて自社で行わなければなりません。

一方、企業が提供するシステムなら、24時間サポート体制が整っており、万が一の不具合にも迅速に対応してもらえます。勤怠管理や災害時の安否確認機能などに優れている点も強みでしょう。

運用のしやすさやサポート面を考慮すると、企業提供のシステム導入がおすすめです。

【施設別】入退室管理システムの活用例

施設別の入退室管理システムの活用例を紹介します。

入退室管理システムを導入した際のイメージがつきやすくなるでしょう。

小規模オフィス

小規模オフィスでは、コストを抑えながらセキュリティを強化できる入退室管理システムの導入が効果的です。

たとえば、工事が不要な暗証番号やICカード認証方式を採用するシステムなら、導入コストを抑えつつ、オフィスの安全性を十分に高められます。

また、入退室管理システムは、単なるセキュリティ対策に留まらず、小規模オフィスならではの業務効率化にも役立ちます。

代表的なのが、勤怠管理システムとの連携機能です。入退室の記録を勤怠データとして活用できるため、打刻ミスや記録漏れを防ぎ、少人数体制でも労務管理の手間を大幅に削減できます。

入退室管理システムの導入で、セキュリティレベルを維持しながら、働きやすい環境づくりを目指せるでしょう。

コワーキングスペース・シェアオフィス

コワーキングスペース・シェアオフィスに入退室管理システムを導入すれば、会員制の運営がスムーズに行え、非会員の立ち入りも防げます。

受付スタッフを常駐させずに24時間無人運営できるため、コスト削減にも貢献できるでしょう。利用履歴の記録によって、紛失物やトラブル発生時の対応などにも役立ちます。

エリア別に権限設定もできるため、ラウンジ・会議室・個室など、利用者区分に応じた運用も可能です。

工場

工場への入退室管理システムの導入は、製造エリアや危険区域への不要な立ち入りを防ぎ、労働災害や情報漏えいリスクを大幅に低減できます。

たとえば、ICカードや生体認証を活用し、立ち入り可能なエリアを職種や役職ごとに細かく制御可能です。また入退室履歴が自動記録されるため、トラブル発生時も迅速な原因特定に役立ちます。

さらに勤怠管理システムとの連携で、出退勤記録も自動化でき、事務員の業務効率化にもつなげられるでしょう。

学校・塾

学校や塾では、生徒の安全確保と在校状況の把握に入退室管理システムが有効です。

生徒ごとにICカードを配布し、入退室時に記録を残すことで、不審者の侵入防止や、保護者へのリアルタイム通知もできます。

特に小中学校や学習塾では、登下校時の見守りニーズが高まっており、入退室履歴の確認は保護者への安心材料となるでしょう。

災害発生時には在校者リストとしても活用でき、迅速な安否確認と避難誘導をサポートします。

医療機関

医療機関における入退室管理システムは、院内感染対策や機密情報の保護に欠かせません。

手術室やICUなど、感染リスクの高いエリアへの立ち入りを制限できるほか、薬品庫や患者情報管理エリアのセキュリティ強化にも効果的です。ICカードや生体認証を使った非接触対応により、感染リスクも最小限に抑えられます。

また入退室履歴を活用すれば、災害時や緊急時にスタッフや患者の所在を迅速に把握でき、避難誘導や安否確認にも役立つでしょう。

入退室管理システムとは？

入退室管理システムとは、オフィスや施設において「誰が」「いつ」「どこに」出入りしたのかを正確に記録・管理する仕組みのことです。

従来の物理的な鍵に代わり、デジタル認証技術を用いることで、許可された人のみが特定のエリアへ入室できます。

入退室管理システムの導入で、部外者の侵入を防ぎ、情報漏洩のリスクを低減するなど、セキュリティの大幅な向上が可能です。また、手動での鍵管理や受付業務を自動化できるため、管理者の負担軽減も期待できます。

入退室管理システムは、単なるセキュリティ対策だけでなく、より安全で効率的なオフィス運営を実現するための重要なツールと言えるでしょう。

入退室管理システムの主な種類

入退室管理システムの種類について解説します。

利用中の物理鍵を流用するタイプ

利用中の物理鍵を流用する場合は、既存のシリンダー錠やサムターン錠に後付けをして入退室管理システムの利用ができます。

大規模な工事が不要で、低コストかつ短期間で導入できるのが特徴です。

既存の鍵をそのまま使用できるため、運用変更による社員や利用者への負担も最小限に抑えられます。

賃貸オフィスや仮設施設でも手軽に導入できる便利な方式です。

自動ドアに設置するタイプ

自動ドアに設置するタイプの入退室管理システムは、電気錠や認証機器を自動ドア本体に組み込むことでスムーズな入退室を実現します。

ICカードや生体認証、スマートフォン認証など、多彩な認証方法に対応できるのが特徴です。

ただし設置には、電気工事や配線作業が必要なため、導入コストや期間がやや高くなる点には注意が必要です。

高いセキュリティが求められるビルや公共施設に適しており、非常時に備えた非常解錠機能が搭載されているシステムもあります。

鍵自体を変更して導入するタイプ

鍵自体を変更して導入するタイプは、既存の物理鍵を撤去し、専用の電気錠やスマートロックに交換する方法です。

暗証番号やICカード、生体認証など多彩な認証方式に対応できるため、オフィスや工場など高セキュリティが求められる施設に最適です。

耐久性も高く、長期間安定して運用できる点が特徴です。ただし、設置には専門業者による工事が必要となる場合が多いため、導入時にはスケジュールと費用面をしっかり把握しておきましょう。

入退室管理システムで用いられる認証方法を紹介

入退室管理システムで用いられる認証方法について紹介します。

どの認証方法の入退室管理システムを選ぶかは、自社の規模や解決したい課題に加え、どのくらいの秘匿性を求めるかによって異なります。ひとつずつ確認しましょう。

【スマートフォン認証】専用アプリで認証

スマートフォン認証では、社員のスマートフォンにダウンロードした専用アプリなどを利用して入退室を行います。新たな媒体を用意する必要がなく入退室ができる点がメリットです。

来客者に一時的な入退室用QRコードを発行する場合も、スマ－トフォン認証が適しています。QRコードがあれば、総務部などを挟まずに担当者との面会が可能です。

導入側は取次業務を省けて、来客者側は待ち時間なく用事を済ませられるという双方のメリットがあります。

【暗証番号】事前に決めた番号を入力して認証

暗証番号で認証するシステムなら、社内で決めた番号を用いて入退室ができます。物理的な鍵がいらないため、鍵をどこかに置き忘れたり、誰かに盗まれたりするリスクがないのが魅力です。

また、暗証番号は定期的に変更できるため、一定のセキュリティ性にも期待できます。

【ICカード】社員証などをかざして認証

ICカードで認証するシステムなら、非接触で簡単に入退室可能です。社員証にシールを貼って利用できるケースもあるため、全社員分のICカードを用意する手間も省けます。

また、複製難易度が高く、ICカードごとの権限も変更しやすいです。セキュリティ性を担保しつつ柔軟に利用できる点が強みでしょう。

【生体認証】顔や指紋などで認証

生体認証は、数ある認証方法のなかでもトップレベルのセキュリティ性を誇ります。

一人ひとりの体の特徴を利用した認証方法なので、ICカードのように偽造や、なりすましによる入退室はほぼ不可能です。特に、指の静脈の形を読みとる「静脈認証」は、ほぼ偽造できません。

生体認証は、大手金融機関や役所などでも導入されるほどのセキュリティ性を確保しています。

まとめ：入退室管理システムは目的を明確にしてから比較しよう

入退室管理システムを導入すれば、不法侵入や情報漏えいを防げます。また、来客対応や労務管理の簡素化も可能になり、業務効率の向上も図れるでしょう。

連携性に優れたシステムも多く、各部署同士の取り組みもスムーズとなり、企業全体で生産性を高めやすくなります。

入退室管理システムを導入する際は、目的を明確にし、企業の将来性も考慮しながら商品選びをすると、長期的に活用できるシステムと出会えるでしょう。