【26年1月】ウェビナーツールおすすめ5選を比較！選び方や料金相場・機能の違いを解説

おすすめのウェビナーツールを紹介します。比較ポイントや費用相場、メリット・デメリットなども解説しているので、当記事を見れば自社に合った製品を選定可能です。 ウェビナーツールの導入を検討している企業はぜひご覧ください。

ウェビナーツールとは？

ウェビナーツールとは、インターネットを通じてセミナーや講演会を配信し、主催者と多数の視聴者をつなぐための専用システムを指します。単に映像や音声を届けるだけでなく、以下のようなイベント運営に関わる一連のプロセスを一元管理できる点が大きな特徴です。

ZoomなどのWeb会議システムと比較して、主催者から参加者への「一対多」の情報発信に特化した機能を豊富に搭載しています。

企業においては、以下のような幅広い用途で利用されており、対面イベントの代替手段としてだけでなく、デジタルマーケティングの中核的な施策として定着しています。

オンライン上で上記のようなイベントを円滑に開催できるだけでなく、イベントの効果測定や分析がしやすいことも特徴です。

ウェビナーとオンラインセミナーの違い

ウェビナーとオンラインセミナーは広義では同じ意味で使用されます。しかし、ビジネスの現場では、使用するツールや目的によってニュアンスが使い分けられるケースが見受けられます。

オンラインセミナーは、講義形式の社内研修や教育機関での授業など、教育的な側面が強い配信を指す傾向があります。

一方、ウェビナーという呼称は、マーケティングツールやCRM（顧客管理システム）との連携を前提とした、企業の販売促進やリード（見込み顧客）獲得活動を指す文脈で頻繁に使われることが多いです。

用語の違い自体に厳密な定義はありませんが、成果を求めるビジネスシーンでは、マーケティング機能の充実度を重視する意味でウェビナーという言葉が選ばれています。

ウェビナーとオンライン会議の違い

ウェビナーとオンライン会議の決定的な違いは、「参加者の役割」と「情報の流れる方向」にあります。Web会議は、参加者全員がマイクやカメラをオンにして発言権を持ち、双方向での議論や合意形成を行う場です。

対してウェビナーでは、主催者（ホスト・パネリスト）のみが登壇して映像と音声を届け、参加者は視聴に専念する「一対多」の形式をとります。ウェビナーにおいて参加者は、原則としてマイクやカメラがオフの状態になり、他の参加者から自分の顔や名前が見えることはありません。

視聴者のプライバシーが守られるため、心理的な参加ハードルが下がり、大規模な集客に適した環境を構築できます。主催者側にとっても、予期せぬ雑音や割り込みを防ぎ、進行をコントロールしやすい利点があります。

ウェビナーツールの主な機能

ウェビナーツールには、開催前から開催後までのプロセスを効率化するための機能が備わっています。

主な機能	解説
申込フォーム作成	参加登録用のページ（LP）を簡単に作成
リマインドメール	開催前日や当日に自動で視聴URLを通知
画面共有・資料共有	プレゼン資料や動画を参加者の画面に映し出せる
質疑応答（Q&A）	チャットとは別に質問を受け付けて回答できる
投票・アンケート	リアルタイムで参加者の意見を集計して双方向性を演出
視聴ログ分析	誰がいつ入室・退室したか記録できる
MA/CRM連携	取得したリード情報を外部ツールへ自動転送し、営業へ引き継ぎます。

各機能の有無や充実度はツールによって異なるため、比較検討時の重要な指標となります。

ウェビナーツールのタイプ

ウェビナーツールは以下のようなタイプに分類できます。

ライブ配信特化型

指定した日時にリアルタイムで映像を配信する標準的なタイプです。講師と視聴者が同じ時間を共有するため、その場の熱量を伝えやすく、チャットやQ&A機能を通じた双方向のコミュニケーションが活発化します。

新製品の発表会、業界トレンドの解説、決算説明会など、情報の鮮度や速報性が求められるコンテンツに適しています。また、視聴者の反応を見ながら話す内容を調整したり、質問にその場で回答したりといった柔軟な対応が可能です。

臨場感がある一方で、配信機材のトラブルや通信回線の不調といったリスクも伴うため、事前のリハーサルや安定した環境の準備が成功の鍵となります。

オンデマンド配信特化型

事前に録画・編集した動画ファイルをサーバー上にアップロードし、配信するタイプです。視聴者は自分の都合の良いタイミングでアクセスし、コンテンツを閲覧できます。

主催者にとっては、当日の配信トラブルのリスクを完全に回避できるほか、同じ内容のセミナーを何度も開催する人的コストを削減できる利点があります。また、コンテンツを資産として蓄積し、24時間365日稼働するリード獲得の受け皿として活用可能です。

採用説明会や製品のチュートリアル動画、基礎講座など、情報の鮮度が落ちにくく、繰り返し視聴されるコンテンツに向いています。一部のツールでは、録画データを指定した時間に配信し、あたかもライブ放送であるかのように見せる「疑似ライブ配信機能」も提供されています。

オフラインイベント対応型

リアル会場での開催とオンライン配信を同時に行う「ハイブリッド開催」の運営に特化したタイプです。

オンライン配信機能に加えて、リアル会場での受付システム、QRコードによる入場管理、参加証の発行といったオフライン特有の運営サポート機能が含まれています。

現地参加者とオンライン参加者のデータを一元管理できるため、どちらの経路で参加した顧客に対しても、データベースに基づいたフォローアップが可能です。

数百人から数千人が参加する大規模なカンファレンス、展示会、学術集会など、複雑な運営オペレーションが求められるイベントにおいて、管理工数を大幅に圧縮し、運営ミスを防ぐ効果を発揮します。

ウェビナーツールを導入するメリット

ウェビナーツールを導入するメリットは以下の通りです。

リード獲得やナーチャリングを効率化できる

ウェビナーは、一度の開催で数十人から数百人の見込み顧客へ同時にアプローチできる効率的な手法です。申し込み時に会社名、役職、連絡先といった基本情報を収集できるだけでなく、アンケート機能や視聴ログを活用することで、参加者の抱える課題や検討レベルまで把握可能です。

ウェビナーツールを導入することで、名刺交換だけでは見えにくい「顧客の関心度」をデータとして可視化できます。

また、MAツールなどの外部ツールと連携させることで、獲得した情報から確度が高いと判断できる顧客に即座に電話を行い、検討段階の顧客にはステップメールを送るといった、ターゲットの状態に合わせた最適なマーケティング活動へスムーズに接続できます。

コストを削減できる

物理的な会場を手配して行うセミナーと比較して、開催にかかるコストを大幅に削減できます。会場のレンタル費用、設営費、受付や誘導スタッフの人件費、配布資料の印刷費といった直接的な経費が不要になります。

また、講師や運営メンバーの移動に伴う交通費や宿泊費、移動時間という見えないコストも削減対象です。金銭的なコストだけでなく、会場の予約や備品の手配といった準備工数も圧縮できるため、少人数の運営チームでも高頻度でセミナーを開催できるようになります。

削減できた予算をWeb広告による集客強化や、配信機材のアップグレード、質の高いコンテンツ制作費に再投資することで、施策全体の費用対効果を高められます。

集客が場所や日時に縛られない

インターネット環境さえあれば世界中どこからでも参加できるため、商圏の物理的な制約がなくなります。結果として、従来のアプローチが難しかった地方の企業や、海外の顧客に対しても、移動の負担を強いることなく自社製品やサービスの提案が可能です。

また、参加者にとっても「会場へ行く」という移動のハードルが消えるため、気軽に参加申し込みをしやすくなります。さらに、オンデマンド配信やアーカイブ配信を組み合わせることで、日時の制約も解消可能です。

当日都合がつかなかった多忙な決裁者や担当者に対しても後日コンテンツを届けることが可能になり、機会損失を最小限に抑えながら、より広範なターゲット層へのリーチを実現します。

効果測定や改善がしやすい

ウェビナーツールを導入することで、参加者の行動データをすべて数値として可視化できます。申込数や当日の出席率にとどまらず、視聴者が「いつ入室し、いつ退出したか」という詳細なログや、Q&Aでの質問内容、アンケートの回答結果を正確に分析可能です。

そのため、「開始20分で離脱が増えたため、中盤の構成を見直す」「特定のトピックで質問が集中したため、次回のテーマにする」といった具体的な改善策を、感覚ではなくデータに基づいて立案できます。

PDCAサイクルを高速かつ的確に回せるため、開催を重ねるごとにコンテンツの品質と商談化率を向上させることが可能です。参加者の反応が見えにくいオフラインセミナーにはないメリットといえるでしょう。

ウェビナーツールの選び方

ウェビナーツールを選ぶ際は、以下の点に注目しましょう。

配信方式で選ぶ

配信方式はウェビナーツールを選ぶ際の重要なポイントです。参加者との質疑応答やチャットでの盛り上がりを優先し、エンゲージメントを高めたい場合は、ライブ配信機能に強いツールが適しています。

一方で、リソース不足で毎回講師が登壇するのが難しい場合や、同じ内容の説明会を定期開催する場合は、録画データを指定時間に自動配信する「オートウェビナー機能」を持つツールがおすすめです。

また、両方の機能を備えたツールを選べば、重要なイベントはライブで、定例会は自動配信で、といった柔軟な使い分けが可能になり、状況に応じた最適な運用体制を構築できます。

参加者規模で選ぶ

想定される最大参加人数に対応したプランや耐久性があるかを確認します。数十名程度の小規模セミナーであれば、多くの汎用ツールで問題なく対応可能です。

しかし、数千名規模のカンファレンスや全社キックオフを実施する場合、大規模接続時のサーバー負荷に耐えうるエンタープライズ向けのツールが必要です。

定員オーバーで参加できない事態や、アクセス集中によるサーバーダウンは、主催企業の信頼を大きく損なう要因となります。

将来的な規模拡大も見据え、余裕を持ったキャパシティを持つツールや、必要に応じて上限人数を追加できるオプションプランが用意されているサービスを選定することがリスク管理として重要です。

料金体系で選ぶ

料金モデルには、毎月一定額を支払う「月額固定型」と、開催回数や参加人数、視聴時間に応じて課金される「従量課金型」の主に2パターンがあります。

ウェビナーを毎月定期的に開催する計画がある企業は、定額制を選ぶことでコストを予見しやすく、開催すればするほど1回あたりの単価を下げられます。

対して、年に数回のイベント時のみ実施する場合や、小規模な開催頻度が不定期な場合は、使った分だけ支払う従量課金制や、単月契約が可能なツールの方が無駄なコストを削減可能です。

自社の年間開催計画と照らし合わせ、予算内で最大のパフォーマンスを発揮できるプラン体系を見極めることが重要です。

必要な機能があるかで選ぶ

ウェビナーツールを選ぶ際は、自社の運用フローや目的に合致した機能が搭載されているか確認しましょう。例えば、有料セミナーを実施するのであればチケット決済機能が必要になります。また、アンケートの設問を分岐させ、より詳細な顧客データを獲得したいのであれば、アンケート機能が充実したツールを選定する必要があります。

他にも、企業のブランディングを重視する場合は、申込ページや配信画面のデザイン、待機画面のBGMなどを自社仕様に変更できるカスタマイズ性の高さが必要です。

機能の有無だけでなく、設定の柔軟性や使い勝手も重要であるため、カタログスペックの確認だけでなく、実際の画面を見て判断することが重要になります。

他部署との連携のしやすさで選ぶ

マーケティング部門が獲得したリード情報をインサイドセールスや営業部門へ引き継ぐ場合は、データの連携方法が重要になります。

CRMツールやMAツールとAPI連携できるウェビナーツールであれば、CSVファイルのダウンロード・アップロードといった手作業を介さず、リアルタイムで顧客情報や視聴ログを確認可能です。

手動でのデータ移行は工数がかかるだけでなく、情報の紛失や重複といったヒューマンエラーの原因となります。迅速かつ正確な営業フォローを実現し、商談化率を高めるためには、既存の社内システムとの親和性が高いツールを選ぶことが重要です。

ホスト・参加者の使いやすさで選ぶ

ウェビナーツールを選ぶ際は、主催者側の管理画面の操作性はもちろん、参加者にとっての使いやすさも重要です。

例えば専用アプリのインストールが必須なツールは、セキュリティの観点でアプリ追加を禁止されている企業の担当者にとって、参加のハードルとなり得ます。

対して、ブラウザのみで視聴が完結するツールであれば、送られてきたURLをクリックするだけで即座に参加できるため、参加者の離脱を防ぎやすいです。

また、画面のレイアウトや質問ボタンの場所など、ユーザー目線でのUIデザインも正確なデータを取得する上で重要になります。事前に無料トライアルなどで実際の操作感を確認し、ストレスのないツールを選ぶことが重要です。

セキュリティ性能で選ぶ

顧客情報の漏洩や配信内容の盗聴、不正アクセスは企業の存続に関わる重大なリスクです。そのため、ウェビナーツールを選ぶ際にはセキュリティ性能を確認することも重要になります。以下のようなセキュリティ機能を備えているツールであれば、安心して運用が可能です。

特に官公庁や金融機関など、セキュリティ要件が厳しい企業をターゲットとする場合、国際的なセキュリティ基準やプライバシーマークを取得しているツールを選ぶことが必須になる場合があります。

利便性だけでなく、セキュリティ面での安全が担保されているかを事前によく確認しましょう。

サポート体制で選ぶ

配信当日のトラブルは企業の信頼に関わります。「映像が映らない」「音声が途切れる」といった緊急事態に、電話やチャットで即時対応してくれるサポート窓口があるかは重要な選定基準です。

特に海外製ツールの場合、日本語でのサポートが不十分だったり、時差の関係で回答が遅れたりする可能性があります。

初めてウェビナーを開催する企業や、失敗が許されない大規模イベントを行う際は、事前リハーサルへの立ち会いや、当日の機材操作・進行管理を行う運営代行オプションを提供しているベンダーを選ぶことが重要です。

ウェビナーツールの費用相場

対応できるウェビナーの規模	費用相場
小規模・中規模（〜100名程度）	月額5,000円〜20,000円程度
大規模（500名〜数千名）	月額50,000円〜100,000円以上

ウェビナーツールの導入費用は、以下のような項目で大きく変動します。

一般的な目安として、小規模・中規模の開催で標準的な機能を求める場合は、月額5,000円〜20,000円程度が相場です。一方、大規模の配信や、MA連携などの高度なマーケティング機能を求める場合は、月額50,000円〜100,000円以上の予算感になります。

一方で、Web会議ライセンスの追加オプションとして利用できる形式も多く、既存契約があれば安価に導入できるケースもあります。

また、ツール利用料とは別に、専用スタジオの利用やプロによる運営代行を依頼する場合は、イベント1回につき数十万円単位の費用が発生するため注意が必要です。

おすすめのウェビナーツール比較5選

ツール名	料金プラン	機能	導入実績
Zoom Webinars	Webinars：13,350円～/月 Webinars Plus：14,850円～/月 Events：22,350円～/月	LP制作 バーチャル背景 ワンクリック参加リンク 各種AI機能など	Airbnb, Inc. Reddit, Inc. Vox Media, Inc.など
Microsoft Teams ウェビナー	Microsoft 365 Business Standard：1,874円～/月 （ウェビナー機能利用可能プラン）	イベント管理機能 ライブ翻訳 Q&Aモデレーション ブレークアウトルームなど	要問い合わせ
Cisco Webex Webinars	要問い合わせ	ライブ・オンデマンド配信機能 コンテンツ共有機能 スピーカー管理機能 CRM統合機能など	USGA 南アフリカ人権委員会など
V-CUBE セミナー	要問い合わせ	マルチデバイス対応 アンケート機能 チャット機能 視聴ログ管理など	グリーホールディングス株式会社 アスクル株式会社 株式会社日立ソリューションズ東日本など
UTAGE	要問い合わせ	ファネル作成機能 メール配信機能 オートウェビナー機能 AIアシスト機能など	要問い合わせ

Zoom Webinars

料金プラン	Webinars：13,350円～/月 Webinars Plus：14,850円～/月 Events：22,350円～/月
機能	LP制作 バーチャル背景 ワンクリック参加リンク 各種AI機能など
導入実績	Airbnb, Inc.Reddit, Inc.Vox Media, Inc.など
会社所在地	〒100-0005 東京都千代田区丸の内一丁目4番1号 丸の内永楽ビルディング 26階 （日本法人ZVC JAPAN株式会社）
公式ページ	https://www.zoom.com/ja/products/webinars

Zoom Webinarsは世界的なシェアを誇るZoomが提供するウェビナーツールです。多くのビジネスパーソンが日常的にZoomを利用しているため、新たな操作学習が不要であり、参加への心理的・技術的ハードルが極めて低い点が強みです。

バーチャル背景の設定や美肌補正など、登壇者の見栄えを整える機能も充実しています。また、Salesforce、HubSpot、Marketoといった主要なMAツールとの連携プラグインが豊富に用意されておりマーケティングオートメーションを構築しやすい環境が整っているのも特徴です。

通信品質も比較的安定しており、ユーザーコミュニティも大きいためトラブルシューティングの情報が見つけやすいです。初めて本格的なウェビナーを導入する企業にとっては、失敗のリスクが少ないツールといえるでしょう。

Microsoft Teams ウェビナー

料金プラン	Microsoft 365 Business Standard：1,874円～/月 （ウェビナー機能利用可能プラン）
機能	イベント管理機能 ライブ翻訳 Q&Aモデレーション ブレークアウトルームなど
導入実績	要問い合わせ
会社所在地	〒108-0075 東京都港区港南2-16-3 品川グランドセントラルタワー （日本マイクロソフト株式会社 ）
公式ページ	https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-teams/webinars

Microsoft Teams ウェビナーは、Microsoft 365のライセンスを保有している企業であれば追加コストなしで利用可能です。Teamsと同じインターフェースで操作・管理できるため、社内での学習コストを最小限に抑えられます。

PowerPointとの連携機能である「PowerPoint Live」を活用すれば、ツールでスライドの内容を確認しながらプレゼンテーションを行えるのも特徴です。

セキュリティ面もMicrosoft基準になっているため、情報管理に厳しい企業でも利用しやすく、当該企業の参加ハードルも下がります。外部向けのマーケティングウェビナーだけでなく、全社員が参加する社内研修や、既存顧客向けのクローズドな勉強会などに適しているツールです。

Cisco Webex Webinars

料金プラン	要問い合わせ
機能	ライブ・オンデマンド配信機能 コンテンツ共有機能 スピーカー管理機能CRM統合機能など
導入実績	USGA 南アフリカ人権委員会など
会社所在地	〒107-6227 東京都港区赤坂9-7-1 ミッドタウン・タワー
公式ページ	https://www.webex.com/ja/webinar.html

Cisco Webex Webinarsは、高いセキュリティ性能と通信品質が特徴のウェビナーツールです。通信の暗号化技術やデータセンターの安全性において業界最高水準の信頼性があり、金融機関や官公庁、医療機関など、特に高いセキュリティレベルが必要な組織から支持を得ています。

最大10万人規模の超大規模配信にも対応可能で、世界各国からの同時アクセスが発生するようなウェビナーでも接続が安定しています。

高画質・高音質であることも特徴で、製品の細部を鮮明に見せたい製造業のデモンストレーションや、微細なニュアンスを伝える必要がある医療系の学会など、映像品質が問われるシーンで重宝されています。

また、話した内容がリアルタイムで翻訳される同時通訳機能も特徴で、多言語でのウェビナー開催を円滑に進行したい企業にもおすすめです。

V-CUBE セミナー

料金プラン	要問い合わせ
機能	マルチデバイス対応 アンケート機能 チャット機能 視聴ログ管理など
導入実績	グリーホールディングス株式会社 アスクル株式会社 株式会社日立ソリューションズ東日本など
会社所在地	〒108-0072 東京都港区白金一丁目17番3号 NBFプラチナタワー16、17階
公式ページ	https://jp.vcube.com/eventdx/vcube-seminar

V-CUBE セミナーはサポート体制の手厚さが特徴のウェビナーツールです。専用の配信スタジオや専任スタッフによる運営サポート体制が完備されており、株主総会や数千人規模のオンラインイベントなど、失敗できないようなイベントで重宝されています。

視聴者は専用アプリのインストールが不要で、ブラウザからURLへアクセスするだけで参加可能です。そのため、セキュリティ制限の厳しい大手企業が相手でもスムーズに集客できます。

アンケートや資料共有といった機能も網羅されており、海外製ツールでは不安な日本語サポート面を重視する企業に最適な選択肢となります。

UTAGE

料金プラン	要問い合わせ
機能	ファネル作成機能 メール配信機能 オートウェビナー機能 AIアシスト機能など
導入実績	要問い合わせ
会社所在地	〒105-0014 東京都港区芝2丁目16-12 河上ビル2階
公式ページ	https://utage-system.com/

UTAGEはウェビナーに関連する業務を1つのツール上で完結できるツールです。一般的なウェビナーツールとは異なり、「売上を作る」プロセス全体を自動化することに特化しています。

特に事前に録画した動画を指定時間に配信するオートウェビナー機能が特徴で、当日配信に割くリソースを最小限に抑えられます。また、参加申し込みや視聴後のステップメール配信などウェビナー業務の大半を完全自動化することが可能です。

講師が毎回登壇し続けなくても成果が出る仕組みを構築できるため、ウェビナー施策のために十分なリソースを確保できない小規模企業や、工数削減を目指す中小企業の間で導入が急速に進んでいます。

ウェビナーのデメリット

ウェビナーにはオフラインセミナーにはないデメリットが存在します。主なデメリットは以下の通りです。

設備・通信トラブルのリスクがある

配信側のインターネット回線の不調、PCのフリーズ、マイクやカメラの故障といった技術的なトラブルが突発的に発生する可能性があります。主催者側に問題がなくても、視聴者側の通信環境が悪ければ、映像が止まったり、音声が聞こえないといったクレームにつながりかねません。

ウェビナーにおけるトラブルを防ぎたいのであれば、事前に以下のようなリスク管理をしておきましょう。

また、トラブル発生時に視聴者を誘導するための予備URLや、案内メールのテンプレートを用意しておくなど、万が一の事態を想定したマニュアル作りも重要になります。

セミナー終了後にすぐ商談がしづらい

対面の展示会やセミナーであれば、終了直後に名刺交換を行い、相手の反応を見ながらその場で商談に入ることが可能です。しかしウェビナーでは、終了ボタンが押された瞬間に参加者との接点が物理的に切れてしまいます。

そのため、インサイドセールスによる即時の電話フォローや、アンケート回答画面での日程調整誘導など、意図的に商談化への導線を設計しなければ、参加者が「良い話を聞いた」だけで終わってしまう可能性が高いです。

参加者同士が交流しづらい

物理的な会場に集まる形式のセミナーでは、参加者同士が隣の席の人と名刺交換をしたり、休憩時間に情報交換を行ったりする「ネットワーキング」の価値がありました。

しかし、ウェビナーは個々が画面に向き合うクローズドな形式であるため、横のつながりや偶発的な交流は発生しにくい構造です。

参加者同士の交流をイベントの目的とする場合は、ウェビナー形式ではなくミーティング形式を採用し、ブレイクアウトルーム機能を活用して少人数のグループディスカッション時間を設けるなど、構成上の工夫が求められます。

ウェビナーツールに関するよくある質問

ウェビナーツールに関するよくある質問をまとめました。

WebexとZoomのウェビナーの違いは？

Zoomは「使いやすさ・普及率」に優れ、Webexは「セキュリティ・堅牢性」に優れています。一般参加者を広く集めたいマーケティング目的であれば、アプリ普及率が高いZoomが有利です。

一方で、機密情報を扱う社内会議や、セキュリティ要件が厳しいクライアント向けの配信ではWebexが選ばれる傾向にあります。

ウェビナーの大手代行会社は？

国内で実績豊富なウェビナー代行会社は以下の通りです。

国内で実績豊富なウェビナー代行会社

• V-CUBE
• J-Stream
• EventHub

上記の企業は単にツールを提供するだけでなく、専用スタジオの貸し出し、プロのカメラマンやオペレーターの派遣、当日の進行管理までトータルで支援するサービスを提供しています。

社内に配信ノウハウがない場合や、株主総会のように失敗が許されない重要なイベントを開催する際は、コストをかけてでも代行会社に依頼する価値があるでしょう。

ウェビナーは無料で開催できる？

ZoomやTeamsのような会議ツールの無料プランでも配信自体は可能ですが、40分〜60分といった時間制限や、参加人数に100名程度の上限が設けられており、ビジネス目的のウェビナーとしては機能が不十分なケースが大半です。

また、専用のウェビナーツールを使用しないと、誰が参加したかという詳細な顧客情報の取得が困難です。リード獲得や商談化を目的とするウェビナーであれば、信頼性や機能性、サポート体制の観点から、有料ツールを導入することをおすすめします。

【まとめ】自社に最適なウェビナーツールを選ぼう

ウェビナーツールの選び方や導入メリットについて解説しました。ウェビナーツールを比較・検討する際は、以下の点を確認しましょう。

上記を踏まえたうえで、当記事でおすすめするウェビナーツールは以下の通りです。

当記事を参考に、自社に合ったウェビナーツールを探してみてください。