C-Portalの評判・口コミは？機能の特徴や導入のメリットも解説

近年は飲酒運転の厳罰化などにより、運送業やタクシー会社のような運転がメイン業務の企業でなくても、社用車を保有している場合は車両管理業務が必要になりつつあります。しかし、車両管理業務では扱うデータが多いため、集計や管理に工数がかかりがちです。

そこで利用したいのがC-Portalです。

C-Portalを導入すれば、各種情報をシステム上で一元管理できる他、データを活用した業務の効率化や運転評価などを行えます。

当記事ではC-Portalの特徴や基本情報を解説しつつ、実際に導入したユーザーからの評判や口コミを紹介します。C-Portalの機能や導入メリットなども解説しているので、車両管理システムの比較や導入を検討している方はぜひご覧ください。

C-Portalとは？

C-Portalとは、社用車の走行記録やアルコールチェックの結果などをクラウド上で一元管理できる車両管理システムです。対応デバイスとモバイルアプリを連携することで、車両管理に必要な情報を収集し、1つのシステム上で管理できます。

車両の走行情報については、走行距離や経路だけでなく、急加速や急停止といった危険運転が発生したポイントまで取得することが可能です。走行速度についてはグラフで可視化することもできるため、速度超過のような道路交通法違反となる走行を見逃すこともありません。

また、デバイスが取得した情報をもとに日報の作成ができるため、ドライバーの業務を効率化することも可能です。加えて、給油や洗車の履歴や高速道路の利用情報など、従来では紙で管理するような情報もシステム上で管理できるため、業務のペーパーレス化も実現できます。

C-Portalの基本情報

料金プラン	登録デバイス50台まで：33,000円/年 51台目以降：1台につき1,100円/年 ※別途デバイスの購入が必要
機能	走行記録の管理 アルコール検査結果の管理 運転日報の作成 車両/備品の予約管理 免許証携行管理など
強み	アルコールチェックの管理効率化 日報作成などの定常業務の効率化 安全運転の意識の向上など
導入実績	要問い合わせ
おすすめな企業	保有する社用車の台数が多く、車両管理業務のペーパーレス化を目指している企業
企業名	株式会社コムテック
電話番号	0800-200-5654
会社所在地	〒470-0151 愛知県愛知郡東郷町諸輪池上1-1

C-Portalでは走行記録やアルコールチェックの検査結果を自動的に記録し、システム上で一元管理できます。また、日報作成機能や運転評価機能も搭載されているため、ドライバーの業務負担の軽減や安全運転の意識付けにも活用可能です。

C-Portalの機能

C-Portalには以下のような機能が搭載されています。

上記の機能を活用していくことで、車両管理業務全体の効率化を実現できます。特にアルコールチェックや日報に関する機能は、ドライバーを運転に集中させるためにも重要な機能といえるでしょう。それぞれ詳しく紹介します。

走行記録の管理

走行記録の管理機能では、対応デバイスを搭載した自社の車両の走行記録を一元管理できます。画面上では以下の情報を確認することが可能です。

• 走行距離と経路
• 乗降車地点
• 危険運転の有無
• 運転者情報
• 車速グラフ
• アルコール検査結果
• 車両使用管理
• 未認証編集

走行記録の管理画面には地図情報が表示され、確認したい車両の走行距離や経路を確認できます。また、乗降車地点や危険運転が発生したポイントにはアイコンが表示されるため、問題があった場所を即座に特定することが可能です。

他にも運転者名や運転者の交代履歴、アルコールチェックの結果を確認できる他、車速グラフでは運転中の車速の推移をグラフで確認できます。使用している車両や乗車認証を実施したかも確認できるため、走行記録の管理画面だけで基本的な情報を一通り把握することが可能です。

アルコール検査結果の管理

C-Portalにはドライバーのアルコールチェックを行える機能も搭載されています。システムに対応しているアルコール検知器とモバイルアプリを連携することで、アルコールチェックの結果を自動で記録することが可能です。

検査結果がシステム上で確認できるため、ドライバーが遠方にいる場合も確認をとる必要がありません。また、なりすまし防止機能が搭載されており、検査結果とともに測定者の顔写真が送信されるため、ドライバーの飲酒運転を確実に防止できます。

モバイルアプリと連携できない検知器を利用している場合でも、手動で検査結果を記録をすれば、システム上で管理することが可能です。

運転日報の作成

運転日報の作成機能では、ドライバーの定常業務である日報や月報の作成を効率化できる機能になります。従来の日報作成では、紙などに記録した走行記録やアルコールチェックの結果などを転記する必要があるため工数がかかる上、転記ミスが発生しがちです。

一方、C-Portalの日報作成機能では、デバイスが各種データを自動で取得してくれるので、ドライバーは日付や車両情報などを選択するだけで日報を作成できます。また、管理者は作成された日報を一覧で確認することが可能です。

車両/備品の予約管理

多くの企業では車両や備品の数が限られているため、利用する際には事前の予約が必要になります。

C-Portalの車両/備品の予約管理機能では、車両やETCカードなどの備品を各項目ごとに予約管理することができる他、予約情報を全ユーザーに共有することが可能です。予約画面のUIも優秀で、カレンダー式やリスト式など、各従業員が使いやすい方式で表示できます。

免許証携行管理

免許証携行管理機能は、ドライバーが運転免許証を携行し忘れないようにするための機能です。車載デバイスにタッチ式の免許証認証機能が搭載されており、運転時には車両のキースイッチをオンにした上で、免許証をデバイスにタッチする必要があります。

免許証の認証を行わずに発信するとアラームが鳴り続けるため、ドライバーが免許証を持たずに運転することを防止することが可能です。

免許証の不携帯は道路交通法違反にあたり、ドライバーに罰金が科せられる他、会社が責任を問われるおそれもあるので、重要な機能であるといえるでしょう。

車両使用管理

車両使用管理機能では車両の利用状況を確認できます。車両の給油や洗車、高速道路の利用記録などをPCやスマートフォンなどから登録でき、登録した情報は一覧で確認・出力することが可能です。

従来は上記のような記録を紙で管理することになるため、保管にコストがかかり、一覧で確認するためにはExcelなどに転記する必要があります。

C-Portalでは情報の入力こそ必要になりますが、他の情報と同じシステム上で管理できるようになるので、利便性が高いです。また、車両の使用でかかったコストを一覧表示できる他、合計額が自動算出されるので、削減できるコストを発見しやすくなります。

運転評価

C-Portalでは、デバイスで取得した走行記録をもとに各ドライバーの運転評価をすることも可能です。先述の通り、C-Portalでは急加速や急停止といった危険運転や、走行中の車速などを記録できます。

運転評価機能では取得したデータをもとに、ドライバーを5段階評価して一覧で表示できるため、危険運転が多いドライバーを見逃すことがありません。点数でより細かく評価することも可能になっており、安全運転研修などの対象者を選ぶ際の基準として活用できます。

通知機能

C-Portalではさまざまな機能で細かく通知を設定できます。例えば、登録されている免許証が期限切れしている場合や、重複している場合などに管理者に通知することが可能です。他にも車検の時期や車両に異常がある場合に通知を受け取ることもできます。

また、連携可能なアルコール検知器を利用していれば、アルコール検査に関する通知も設定できるため、検査を忘れることもありません。検知器のメンテナンス時期などの通知も設定できるので、トラブルを予防することも可能です。

車両基本情報の管理

車両基本情報の管理機能では、以下のような情報を管理できます。

• 車両の車種名や登録番号
• 車検証情報
• 車両の保管場所やリース情報
• 自動車保険の情報
• メンテナンス履歴
• 事故履歴

上記のような情報を紙面で保管すると、車両ごとに分けてファイリングするなど、管理に手間がかかりがちです。対して、C-Portalでは車両に関する情報をシステム上で一元管理できるため、管理が容易になる他、ペーパーレス化にもつながります。

C-Portalの評判・口コミ

C-Portalの評判や口コミについては、現状見つけることができませんでした。今後発見でき次第、順次追記していきます。

C-Portalを導入するメリット

C-Portalを導入するメリットは以下の通りです。

基本的には定常業務を効率化しつつ、ドライバーの安全運転意識を向上させられるのがメリットです。それぞれ詳しく解説します。

アルコール検査の管理が楽になる

C-Portalを導入することで、アルコールチェックの管理が容易になります。アルコールチェックはもともと、タクシーやトラックなどの「緑ナンバー」の車を運転する事業者に義務付けられていました。しかし、2022年4月以降は、一定の要件を満たした白ナンバーの車を運転する事業者についても実施が義務づけられています。

結果的に2022年からアルコールチェックを実施している企業が増えていますが、アルコールチェックは各ドライバーごとに行う必要がある性質上、管理にリソースがかかりがちです。

C-Portalを導入すれば、各ドライバーがアルコールチェックの結果をモバイルアプリで記録できるようになる上、記録された情報をシステム上で一元管理できるようになります。

アプリと連携可能な検知器を利用すれば、ドライバーが手動で結果を入力する必要もなくなるため、入力ミスなどのヒューマンエラーが発生することもありません。結果的に、アルコールチェックの管理工数を大幅に削減できます。

安全運転の意識が向上する

ドライバーの安全運転の意識を向上させられることも、C-Portalを導入するメリットです。先述の通り、C-Portalでは危険運転の情報や車速のデータを収集することができます。加えて、収集したデータをもとに、ドライバーの運転評価をすることが可能です。

運転評価機能ではA～Eの5段階で安全運転の評価が可能な他、点数換算でより詳細に把握することもできます。評価機能はドライバーも確認できるので、自身の運転の振り返りにも活用することが可能です。

また、管理側は評価をもとに対策を講じやすくなります。運転評価機能をうまく活用することで、組織全体の安全運転意識を効率よく高めることができるでしょう。

日常業務を効率化できる

C-Portalを導入することで、車両管理に関する日常的な業務を効率化できます。車両管理業務では多種多様なデータを扱うため、データの記録や転記などで工数がかかりがちです。

特に日報作成やアルコールチェックといった業務はドライバーへの負担が大きいため、運転時の集中力を損なう原因となり、危険運転につながることも少なくありません。

C-Portalでは走行記録をはじめとしたさまざまなデータを自動で取得し、システム上で一元管理できるため、車両管理業務を効率化できます。加えて、日報に記録が必要な情報やアルコールチェックの検査結果も自動で取得できるので、ドライバーの業務負担を大幅に削減することが可能です。

C-Portalを導入する際の注意点

C-Portalを導入する際の注意点は以下の通りです。

特に無料トライアルがない点は、複数の車両管理システムを検討している企業にとって、導入をためらう原因になり得ます。それぞれ詳しく見ていきましょう。

取付作業は対応していない

C-Portalが提供しているデバイスの中で、運転管理装置とドライブレコーダーについては取付作業が必要になります。しかし、C-Portalではデバイスの取付作業に対応していません。そのため、自社で取付を行う必要があります。

自社に取付作業を行える人材がいない場合は、自動車販売店やカー用品店に相談してみましょう。サポートに問い合わせれば、自社の近くに取付作業を行える店舗があるか確認してもらえます。

無料トライアルはない

車両管理システムを提供する企業は無料トライアルを実施していることも多いですが、C-Portalには無料トライアルが存在しません。そのため、実際に導入してから操作性などを確かめることになります。

車両管理システムに限らず、業務効率化のためのシステムを導入した際は、担当者が早期に操作に慣れることが重要になるため、あらかじめ操作感が確認できないのは大きなデメリットです。

一方で、C-Portalには契約期間の縛りが設定されていないため、いつでも自由に解約できます。解約時に違約金や解約手数料が発生することもないため、一度導入してみるのも良いでしょう。操作性や機能が自社に合わなかったら解約し、別の製品を検討することも可能です。

C-Portalの利用がおすすめな企業

C-Portalは以下のような企業におすすめです。

特に社用車の台数が多い企業は、C-Portalの料金設定による恩恵を受けやすいのでおすすめです。それぞれ詳しく解説します。

社用車の台数が多い企業

C-Portalの利用が特におすすめなのが、社用車の台数が多い企業です。C-Portalを導入すると、社用車の管理業務を1つのシステム上で行えるようになるため、社用車の台数が多いほど業務効率化のメリットが大きくなります。

また、料金設定の面で見ても、社用車の台数が多い企業には恩恵があります。C-Portalでは、提供を受けるデバイス数が50台までであれば、年額33,000円でシステムを利用することが可能です。つまり、システム利用料に限れば、50台までは利用するデバイス数が多いほど費用対効果が高くなります。

また、51台目以降に追加されるシステム利用料も、1台あたり年額1,100円とリーズナブルです。そのため、車両台数が多く、デバイス数が多いほど利用しやすい製品となっています。ただし、デバイスの購入費用は別途必要になるため、社用車の台数が多いと初期費用が高くなる点には注意しましょう。

ペーパーレスを考えている企業

車両管理業務のペーパーレスを考えている企業にも、C-Portalはおすすめです。従来の車両管理業務では給油や洗車、高速道路の利用料金などを紙のまま管理することになります。また、走行履歴やアルコールチェックの検査結果の記録を紙で行っている企業も少なくありません。

そのため、管理のためにExcelなどに転記するなどの手間が発生しがちです。また、資料の保管場所の用意やファイル代などの雑費の支払いが課題となっている企業も多いでしょう。

C-Portalを導入すれば、今まで紙で管理していた情報をシステム上で管理できるようになります。結果的に業務のペーパーレス化を実現することが可能です。

安全運転の意識を向上させたい企業

C-Portalはドライバーの安全運転に対する意識を向上させたい企業にもおすすめです。先述の通り、C-Portalには危険運転を可視化する機能や、ドライバーの運転を評価する機能が搭載されています。

上記のような機能を活用すれば、危険運転が多いドライバーに自身の状況を把握させ、安全運転を意識させることが可能です。また、運転評価機能で評価が低いドライバーに対して安全運転講習を行うなど、管理者側で改善策を立案するのにも役立ちます。

業務中の交通事故は、最悪の場合ドライバー自身や車両を失うことになるため、企業としては可能な限り回避したいトラブルです。C-Portalを活用して、データドリブンな交通事故削減施策を実施しましょう。

C-Portalに関するよくある質問

C-Portalに関するよくある質問をまとめました。内容は以下の通りです。

実際にC-Portalを導入する前に、あらかじめ確認しておきましょう。

C-Portalの導入方法は？

C-Portalを導入するためには対応デバイスの購入が必要になります。デバイスの購入後は管理者側でドライバーや車両の情報を登録することで、運用を開始することが可能です。

システムへの情報の登録は、WEBマニュアルを確認しながら行うことで円滑に行えます。また、WEBマニュアルを確認しても初期設定が難しい場合は、電話での導入サポートを受けることも可能です。

システム利用料の5年間無料とは？

C-Portalのシステム利用料は、導入から5年間は無料です。そのため、先述したシステム利用料は6年目から発生することになります。

C-Portalの導入では対応デバイスの購入が必要になりますが、5年間システム利用料が無料になることを考慮すると、対応デバイスの購入を5年で割った料金が導入5年目までの実質的な利用料金となるといえるでしょう。

走行記録の確認に必要なデバイスは？

走行記録の確認のためには、運転管理装置とドライブレコーダーのどちらかが必要です。それぞれのデバイス特有の機能を両方利用する必要がないのであれば、両方を取り付ける必要がありません。

それぞれのデバイス特有の機能は以下の通りです。

• 運転管理装置：タッチ式の免許証認証機能
• ドライブレコーダー：危険運転発生時の録画機能

利用したい機能に応じて、搭載するデバイスを選択しましょう。

アルコール検知器の交換は必要？

C-Portalで提供しているアルコール検知器は消耗品ではないため、本体を交換する必要はありません。しかし、センサーユニットやマウスピースについては消耗品なので、定期的な交換が必要になります。

センサーユニットは約1年半または約10,000回の利用が交換の目安です。ただし、使用方法や保管状況によっては早期に交換が必要になることもあるので注意しましょう。交換に必要なマウスピースやセンサーユニットなどは別売り対応しているので、問い合わせれば購入可能です。

ドライブレコーダーは複数の車両で使い回せる？

C-Portalのドライブレコーダーは基本的に1台に対して利用する想定で作られていますが、複数の車両で使いまわすことも不可能ではありません。しかし、各ドライブレコーダーは車両情報と紐づけされているため、使い回すためには載せ替えのたびに設定が必要になります。

先述の通り、C-Portalでは取付作業に対応していないため、自社で取付ができない場合は自動車販売店やカー用品店に相談しなければいけません。載せ替えの工数を考慮すると、ドライブレコーダーを使い回すよりも、新規で購入した方が効率的でしょう。

C-Portalの評判・口コミまとめ

C-Portalの特徴や評判などについて解説してきました。

C-Portalを導入すれば、走行記録やアルコールチェックの検査結果を自動でシステム上に記録できます。記録されたデータはドライバーの運転評価や日報の作成などで自動反映されるため、さまざまな業務を効率化することが可能です。

結果として、業務のペーパーレス化や安全運転意識の向上を実現できます。ただし、無料トライアルを実施していないので、契約をしてからでないと操作性の確認ができない点には注意が必要です。

車両管理業務の効率化やドライバーの危険運転削減を目指している企業は、ぜひ導入を検討してみてください。